土木工事施工管理基準及び規格値（案）

土木工事共通編（5/5）

編 章 節 条 枝番 工種 測定項目 規格値 測定基準 測定箇所 摘要
３土木工事共通編 ２一般施工 16浚渫工共通 ３ １ 浚渫船運転工
（ポンプ浚渫船）		 基準高▽ 電気船 200ps －800～＋200 延長方向は、設計図書により指定された測点毎。
横断方向は、5m毎。
また、斜面は法尻、法肩とし必要に応じ中間点も加える。ただし、各測定値の平均値の設計基準高以下であること。		 元PDF 151ページの測定箇所図 3-2-16-3
500ps －1,000～＋200
1,000ps －1,200～＋200
ディーゼル船 250ps －800～＋200
420ps600ps －1,000～＋200
1,350ps －1,200～＋200
幅 －200
延長 －200
３土木工事共通編 ２一般施工 16浚渫工共通 ３ ２ 浚渫船運転工
（グラブ浚渫船）
（バックホウ浚渫船）		 基準高▽ ＋200以下 延長方向は、設計図書により指定された測点毎。
横断方向は、5m毎。
また、斜面は法尻、法肩とし必要に応じ中間点も加える。ただし、各測定値の平均値の設計基準高以下であること。		 元PDF 151ページの測定箇所図 3-2-16-3
幅 －200
延長 －200
編 章 節 条 枝番 工種 測定項目 規格値 測定基準 測定箇所 摘要
３土木工事共通編 ２一般施工 16浚渫工共通 ３ ３ 浚渫船運転工
（バックホウ浚渫船）
（面管理の場合）		 平均値 個々の計測値 １．３次元データによる出来形管理において「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」に基づき出来形管理を面管理で実施する場合、その他本基準に規定する計測精度・計測密度を満たす計測方法により出来形管理を実施する場合に適用する。
２．個々の計測値の規格値には計測精度として±100㎜が含まれている。
３．計測は平場面と法面の全面とし、全ての点で設計面との標高較差を算出する。計測密度は1点／㎡（平面投影面積当たり）以上とする。		 3-2-16-3
標高較差 0以下 +400
以下
編 章 節 条 枝番 工種 測定項目 規格値 測定基準 測定箇所 摘要
３土木工事共通編 ２一般施工 18床版工 ２ 床版工 基準高▽ ±20 基準高は、1径間当たり2ヶ所（支点付近）で、1箇所当たり両端と中央部の3点、幅は1径間当たり3ヶ所、厚さは型枠設置時におおむね10㎡に1ヶ所測定。
（床版の厚さは、型枠検査をもって代える。）		 元PDF 153ページの測定箇所図 3-2-18-2
幅ｗ 0～＋30
厚さｔ －10～＋20
鉄筋のかぶり 設計値以上 1径間当たり3断面（両端及び中央）測定。1断面の測定箇所は断面変化毎1ヶ所とする。
鉄筋の有効高さ ±10
鉄筋間隔上記、鉄筋の有効高さがマイナスの場合 ±20 1径間当たり3ヶ所（両端及び中央）測定。
1ヶ所の測定は、橋軸方向の鉄筋は全数、橋軸直角方向の鉄筋は加工形状毎に2mの範囲を測定。
±10
６河川編 １築堤 ・護岸 ７法覆護岸工 ４ 護岸付属物工 幅ｗ －30 「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。 元PDF 153ページの測定箇所図 6-1-7-4
高さｈ －30