品質管理基準（2/2）

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
22 吹付工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	ポルトランドセメントの化学分析	JIS R 5202	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
22 吹付工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	練混ぜ水の水質試験	上水道水及び上水道水以外の水の場合：JIS A 5308附属書JC	懸濁物質の量：2g／ℓ以下溶解性蒸発残留物の量：1g／ℓ以下塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び水質が変わった場合。	上水道を使用している場合は試験に換え、上水道を使用していることを示す資料による確認を行う。	○
22 吹付工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	練混ぜ水の水質試験	回収水の場合：JIS A 5308附属書JC	塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上/12か月及び水質が変わった場合。スラッジ水の濃度は1回／日	その原水は、上水道水及び上水道水以外の水の規定に適合するものとする。	○
22 吹付工	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	必須	細骨材の表面水率試験	JIS A 1111	設計図書による	2回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。
22 吹付工	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	必須	粗骨材の表面水率試験	JIS A 1125	設計図書による	1回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。
22 吹付工	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	計量設備の計量精度		水：±1％以内セメント：±1％以内骨材：±3％以内混和材：±2％以内（高炉スラグ微粉末の場合は±1％以内）混和剤：±3％以内	工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上	・レディーミクストコンクリートの場合、印字記録により確認を行う。・急結剤は適用外	○
22 吹付工	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	バッチミキサの場合：JIS A 1119JIS A 8603-1JIS A 8603-2	コンクリートの練混ぜ量公称容量の場合：コンクリート内のモルタル量の偏差率：0.8％以下コンクリート内の粗骨材量の偏差率：5％以下圧縮強度の偏差率：7.5％以下コンクリート内空気量の偏差率： 10％以下コンシステンシー（スランプ）の偏差率：15％以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）	○
22 吹付工	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	連続ミキサの場合：土木学会規準JSCE-I 502-2013	コンクリート中のモルタル単位容積質量差：0.8％以下コンクリート中の単位粗骨材量の差：5％以下圧縮強度差：7.5％以下空気量差：1％以下スランプ差：3cm以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）	○
22 吹付工	施工	その他	塩化物総量規制	「コンクリートの耐久性向上」仕様書	原則0.3㎏／㎥以下	コンクリートの打設が午前と午後にまたがる場合は、午前に1回コンクリート打設前に行い、その試験結果が塩化物総量の規制値の1／2以下の場合は、午後の試験を省略することができる。（1試験の測定回数は3回とする）試験の判定は3回の測定値の平均値。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023、503-2023）または設計図書の規定により行う。・用心鉄筋等を有さない無筋構造物の場合は省略できる。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
22 吹付工	施工	その他	スランプ試験（モルタル除く）	JIS A 1101	スランプ5cm以上8cm未満：許容差 ±1.5cm スランプ8cm以上18cm以下：許容差 ±2.5cm	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種については、塩化物総量規制の項目を参照
22 吹付工	施工	必須	コンクリートの圧縮強度試験	JIS A 1107JIS A 1108土木学会規準JSCE-F 561-2023	3本の強度の平均値が材齢28日で設計強度以上とする。	吹付1日につき1回行う。なお、テストピースは現場に配置された型枠に工事で使用するのと同じコンクリート（モルタル）を吹付け、現場で28日養生し、直径50㎜のコアを切取りキャッピングを行う。原則として1回に3本とする。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種については、塩化物総量規制の項目を参照
22 吹付工	施工	その他	空気量測定	JIS A 1116JIS A 1118JIS A 1128	±1.5％（許容差）	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種については、塩化物総量規制の項目を参照
22 吹付工	施工	その他	コアによる強度試験	JIS A 1107	設計図書による	品質に異常が認められた場合に行う。
23 現場吹付法枠工	材料	必須	アルカリシリカ反応抑制対策	「アルカリ骨材反応抑制対策について」（平成１４年７月３１日付け国官技第１１２号、国港環第３５号、国空建第７８号）	同左	骨材試験を行う場合は、工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上及び産地が変わった場合。		○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材のふるい分け試験	JIS A 1102JIS A 5005JIS A 5011-1～5JIS A 5021	設計図書による	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。		○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材の密度及び吸水率試験	JIS A 1109JIS A 1110JIS A 5005JIS A 5011-1～5JIS A 5021	絶乾密度：2.5以上細骨材の吸水率：3.5％以下粗骨材の吸水率：3.0％以下（砕砂・砕石、高炉スラグ骨材、フェロニッケルスラグ細骨材、銅スラグ細骨材の規格値については摘要を参照）	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。	JIS A 5005（コンクリート用砕石及び砕砂） JIS A 5011-1（コンクリート用スラグ骨材－第1部：高炉スラグ骨材） JIS A 5011-2（コンクリート用スラグ骨材－第2部：フェロニッケルスラグ骨材） JIS A 5011-3（コンクリート用スラグ骨材－第3部：銅スラグ骨材） JIS A 5011-4（コンクリート用スラグ骨材－第4部：電気炉酸化スラグ骨材） JIS A 5011-5（コンクリート用スラグ骨材－第5部：石炭ガス化スラグ骨材） JIS A 5021（コンクリート用再生骨材H）	○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材の微粒分量試験	JIS A 1103JIS A 5005JIS A 5308	粗骨材砕石 3.0％以下（ただし、粒形判定実績率が58％以上の場合は5.0％以下）スラグ粗骨材 5.0％以下それ以外（砂利等）1.0％以下細骨材砕砂 9.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は5.0％以下）スラグ細骨材 7.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は 5.0％以下）それ以外（砂等） 5.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は 3.0％以下）	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。（山砂の場合は、工事中1回／週以上）		○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	砂の有機不純物試験	JIS A 1105	標準色より淡いこと。濃い場合でも圧縮強度が90％以上の場合は使用できる。	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び産地が変わった場合。	・濃い場合は、JIS A 1142「有機不純物を含む細骨材のモルタル圧縮強度による試験方法」による。	○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	モルタルの圧縮強度による砂の試験	JIS A 1142	圧縮強度の90％以上	試料となる砂の上部における溶液の色が標準色液の色より濃い場合。		○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材中の粘土塊量の試験	JIS A 1137	細骨材：1.0％以下粗骨材：0.25％以下	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。		○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験	JIS A 1122JIS A 5005	細骨材：10％以下粗骨材：12％以下	砂、砂利：工事開始前、工事中1回以上/12か月及び産地が変わった場合。砕砂、砕石：工事開始前、工事中1回以上/12か月及び産地が変わった場合。	寒冷地で凍結のおそれのある地点に適用する。	○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	セメントの物理試験	JIS R 5201	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	ポルトランドセメントの化学分析	JIS R 5202	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	練混ぜ水の水質試験	上水道水及び上水道水以外の水の場合：JIS A 5308附属書JC	懸濁物質の量：2g／ℓ以下溶解性蒸発残留物の量：1g／ℓ以下塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び水質が変わった場合。	上水道を使用している場合は試験に換え、上水道を使用していることを示す資料による確認を行う。	○
23 現場吹付法枠工	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	練混ぜ水の水質試験	回収水の場合：JIS A 5308附属書JC	塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上/12か月及び水質が変わった場合。スラッジ水の濃度は1回／日	その原水は、上水道水及び上水道水以外の水の規定に適合するものとする。	○
23 現場吹付法枠工	製造（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	必須	細骨材の表面水率試験	JIS A 1111	設計図書による	2回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
23 現場吹付法枠工	製造（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	必須	粗骨材の表面水率試験	JIS A 1125	設計図書による	1回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
23 現場吹付法枠工	製造（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	計量設備の計量精度		水：±1％以内セメント：±1％以内骨材：±3％以内混和材：±2％以内（高炉スラグ微粉末の場合は±1％以内）混和剤：±3％以内	工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上	・レディーミクストコンクリートの場合、印字記録により確認を行う。	○
23 現場吹付法枠工	製造（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	バッチミキサの場合：JIS A 1119JIS A 8603-1JIS A 8603-2	コンクリートの練混ぜ量公称容量の場合：コンクリート内のモルタル量の偏差率：0.8％以下コンクリート内の粗骨材量の偏差率：5％以下圧縮強度の偏差率：7.5％以下コンクリート内空気量の偏差率： 10％以下コンシステンシー（スランプ）の偏差率：15％以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）	○
23 現場吹付法枠工	製造（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	連続ミキサの場合：土木学会規準JSCE-I 502-2013	コンクリート中のモルタル単位容積質量差：0.8％以下コンクリート中の単位粗骨材量の差：5％以下圧縮強度差：7.5％以下空気量差：1％以下スランプ差：3cm以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要
23 現場吹付法枠工	施工	その他	スランプ試験（モルタル除く）	JIS A 1101	スランプ5cm以上8cm未満：許容差 ±1.5cm スランプ8cm以上18cm以下：許容差 ±2.5cm	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）
23 現場吹付法枠工	施工	必須	コンクリートの圧縮強度試験	JIS A 1107JIS A 1108土木学会規準JSCE-F 561-2023	設計図書による	1回6本吹付1日につき1回行う。なお、テストピースは現場に配置された型枠に工事で使用するのと同じコンクリート（モルタル）を吹付け、現場で7日間及び28日間放置後、φ5cmのコアを切り取りキャッピングを行う。1回に6本（σ7…3本、σ28…3本）とする。	・参考値：18N／㎟以上（材齢28日）・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種については、スランプ試験の項目を参照
23 現場吹付法枠工	施工	その他	塩化物総量規制	「コンクリートの耐久性向上」仕様書	原則0.3㎏／㎥以下	コンクリートの打設が午前と午後にまたがる場合は、午前に1回コンクリート打設前に行い、その試験結果が塩化物総量の規制値の1／2以下の場合は、午後の試験を省略することができる。（1試験の測定回数は3回とする）試験の判定は3回の測定値の平均値。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023、503-2023）または設計図書の規定により行う。 ※小規模工種については、スランプ試験の項目を参照
23 現場吹付法枠工	施工	その他	空気量測定	JIS A 1116JIS A 1118JIS A 1128	±1.5％（許容差）	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種については、スランプ試験の項目を参照
23 現場吹付法枠工	施工	その他	ロックボルトの引抜き試験	参考資料「ロックボルトの引抜試験」	引抜き耐力の80％程度以上。	設計図書による。
23 現場吹付法枠工	施工	その他	コアによる強度試験	JIS A 1107	設計図書による	品質に異常が認められた場合に行う。
24 河川土工	材料	必須	土の締固め試験	JIS A 1210	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
24 河川土工	材料	その他	土の粒度試験	JIS A 1204	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
24 河川土工	材料	その他	土粒子の密度試験	JIS A 1202	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
24 河川土工	材料	その他	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
24 河川土工	材料	その他	土の液性限界・塑性限界試験	JIS A 1205	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
24 河川土工	材料	その他	土の一軸圧縮試験	JIS A 1216	設計図書による	必要に応じて。
24 河川土工	材料	その他	土の三軸圧縮試験	地盤材料試験の方法と解説［第一回改訂版］	設計図書による	必要に応じて。
24 河川土工	材料	その他	土の圧密試験	JIS A 1217	設計図書による	必要に応じて。
24 河川土工	材料	その他	土のせん断試験	地盤材料試験の方法と解説［第一回改訂版］	設計図書による	必要に応じて。
24 河川土工	材料	その他	土の透水試験	JIS A 1218	設計図書による	必要に応じて。
24 河川土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	最大粒径≦53㎜：砂置換法（JIS A1214）最大粒径＞53㎜：舗装調査・試験法便覧 [4]-256突砂法	最大乾燥密度の90％以上。ただし、上記により難い場合は、飽和度または空気間隙率の規定によることができる。【砂質土（25％≦75㎛ふるい通過分＜50％）】空気間隙率VaがVa≦15％【粘性土（50％≦75㎛ふるい通過分）】飽和度Srが85％≦Sr≦95％または空気間隙率Vaが2％≦Va≦10％または、設計図書による。	築堤は、1,000㎥に1回の割合、または堤体延長20mに3回の割合の内、測定頻度の高い方で実施する。1回の試験につき3孔で測定し、3孔の平均値で判定を行う。	・左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要
24 河川土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「RI計器を用いた盛土の締固め管理要領（案）」	1管理単位の現場乾燥密度の平均値が最大乾燥密度の92％以上。ただし、上記により難い場合は、飽和度または空気間隙率の規定によることができる。【砂質土（25％≦75㎛ふるい通過分＜50％）】空気間隙率VaがVa≦15％【粘性土（50％≦75㎛ふるい通過分）】飽和度Srが85％≦Sr≦95％または空気間隙率Vaが2％≦Va≦10％または、設計図書による。	盛土を管理する単位（以下｢管理単位｣）に分割して管理単位ごとに管理を行うものとする。築堤は、1日の1層あたりの施工面積を基準とする。管理単位の面積は1,500㎡を標準とし、1日の施工面積が2,000㎡以上の場合、その施工面積を2管理単位以上に分割するものとする。1管理単位あたりの測定点数の目安を以下に示す。・500㎡未満：5点・500㎡以上1,000㎡未満：10点・1,000㎡以上2,000㎡未満：15点	・最大粒径＜100㎜の場合に適用する。・左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。
24 河川土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」	施工範囲を小分割した管理ブロックの全てが規定回数だけ締め固められたことを確認する。	１．盛土を管理する単位（以下「管理単位」）に分割して管理単位毎に管理を行う。２．1日の施工が複数層に及ぶ場合でも1管理単位を複数層にまたがらせることはしないものとする。３．土取り場の状況や土質状況が変わる場合には、新規の管理単位として取り扱うものとする。
24 河川土工	施工	その他	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	含水比の変化が認められたとき。
24 河川土工	施工	その他	コーン指数の測定	舗装調査・試験法便覧 [1]-273	設計図書による	トラフィカビリティが悪いとき。
25 海岸土工	材料	必須	土の締固め試験	JIS A 1210	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
25 海岸土工	材料	その他	土の粒度試験	JIS A 1204	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
25 海岸土工	材料	その他	土粒子の密度試験	JIS A 1202	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
25 海岸土工	材料	その他	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
25 海岸土工	材料	その他	土の液性限界・塑性限界試験	JIS A 1205	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
25 海岸土工	材料	その他	土の一軸圧縮試験	JIS A 1216	設計図書による	必要に応じて。
25 海岸土工	材料	その他	土の三軸圧縮試験	地盤材料試験の方法と解説［第一回改訂版］	設計図書による	必要に応じて。
25 海岸土工	材料	その他	土の圧密試験	JIS A 1217	設計図書による	必要に応じて。
25 海岸土工	材料	その他	土のせん断試験	地盤材料試験の方法と解説［第一回改訂版］	設計図書による	必要に応じて。
25 海岸土工	材料	その他	土の透水試験	JIS A 1218	設計図書による	必要に応じて。
25 海岸土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	最大粒径≦53㎜：砂置換法（JIS A1214）最大粒径＞53㎜：舗装調査・試験法便覧 [4]-256突砂法	最大乾燥密度の85％以上。または設計図書に示された値。	築堤は、1,000㎥に1回の割合、または堤体延長20mに3回の割合の内、測定頻度の高い方で実施する。1回の試験につき3孔で測定し、3孔の最低値で判定を行う。	・左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。
25 海岸土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「RI計器を用いた盛土の締固め管理要領（案）」	1管理単位の現場乾燥密度の平均値が最大乾燥密度の90％以上。または、設計図書による。	盛土を管理する単位（以下｢管理単位｣）に分割して管理単位ごとに管理を行うものとする。築堤は、1日の1層あたりの施工面積を基準とする。管理単位の面積は1,500㎡を標準とし、1日の施工面積が2,000㎡以上の場合、その施工面積を2管理単位以上に分割するものとする。1管理単位あたりの測定点数の目安を以下に示す。・500㎡未満：5点・500㎡以上1,000㎡未満：10点・1,000㎡以上2,000㎡未満：15点	・最大粒径＜100㎜の場合に適用する。・左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。
25 海岸土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」	施工範囲を小分割した管理ブロックの全てが規定回数だけ締め固められたことを確認する。	１．盛土を管理する単位（以下「管理単位」）に分割して管理単位毎に管理を行う。２．1日の施工が複数層に及ぶ場合でも1管理単位を複数層にまたがらせることはしないものとする。３．土取り場の状況や土質状況が変わる場合には、新規の管理単位として取り扱うものとする。
25 海岸土工	施工	その他	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	含水比の変化が認められたとき。
25 海岸土工	施工	その他	コーン指数の測定	舗装調査・試験法便覧 [1]-273	設計図書による	トラフィカビリティが悪いとき。
26 砂防土工	材料	必須	土の締固め試験	JIS A 1210	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
26 砂防土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	最大粒径≦53㎜：砂置換法（JIS A1214）最大粒径＞53㎜：舗装調査・試験法便覧 [4]-256突砂法	最大乾燥密度の85％以上。または設計図書に示された値。	1,000㎥に1回の割合、または設計図書による。1回の試験につき3孔で測定し、3孔の最低値で判定を行う。	左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要
26 砂防土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「RI計器を用いた盛土の締固め管理要領（案）」	1管理単位の現場乾燥密度の平均値が最大乾燥密度の90％以上。または、設計図書による。	盛土を管理する単位（以下｢管理単位｣）に分割して管理単位ごとに管理を行うものとする。築堤は、1日の1層あたりの施工面積を基準とする。管理単位の面積は1,500㎡を標準とし、1日の施工面積が2,000㎡以上の場合、その施工面積を2管理単位以上に分割するものとする。1管理単位あたりの測定点数の目安を以下に示す。・500㎡未満：5点・500㎡以上1,000㎡未満：10点・1,000㎡以上2,000㎡未満：15点	・最大粒径＜100㎜の場合に適用する。・左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。
26 砂防土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」	施工範囲を小分割した管理ブロックの全てが規定回数だけ締め固められたことを確認する。	１．盛土を管理する単位（以下「管理単位」）に分割して管理単位毎に管理を行う。２．1日の施工が複数層に及ぶ場合でも1管理単位を複数層にまたがらせることはしないものとする。３．土取り場の状況や土質状況が変わる場合には、新規の管理単位として取り扱うものとする。
27 道路土工	材料	必須	土の締固め試験	JIS A 1210	設計図書による	当初及び土質の変化した時（材料が岩砕の場合は除く）。ただし、法面、路肩部の土量は除く。
27 道路土工	材料	必須	CBR試験（路床）	JIS A 1211	設計図書による	当初及び土質の変化した時。（材料が岩砕の場合は除く）
27 道路土工	材料	その他	土の粒度試験	JIS A 1204	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土粒子の密度試験	JIS A 1202	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土の液性限界・塑性限界試験	JIS A 1205	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土の一軸圧縮試験	JIS A 1216	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土の三軸圧縮試験	地盤材料試験の方法と解説［第一回改訂版］	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土の圧密試験	JIS A 1217	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土のせん断試験	地盤材料試験の方法と解説［第一回改訂版］	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	材料	その他	土の透水試験	JIS A 1218	設計図書による	当初及び土質の変化した時。
27 道路土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	最大粒径≦53㎜：砂置換法（JIS A1214）最大粒径＞53㎜：舗装調査・試験法便覧 [4]-256突砂法	【砂質土】・路体：次の密度への締固めが可能な範囲の含水比において、最大乾燥密度の90％以上（締固め試験（JIS A 1210）A・B法）。・路床及び構造物取付け部：次の密度への締固めが可能な範囲の含水比において、最大乾燥密度の95％以上（締固め試験（JIS A 1210）A・B 法）もしくは90％以上（締固め試験（JIS A 1210）C・D・E法）。【粘性土】・路体：自然含水比またはトラフィカビリティが確保できる含水比において、空気間隙率Vaが2％≦Va≦ 10％または飽和度Srが85％≦Sr≦ 95％。・路床及び構造物取付け部：トラフィカビリティが確保できる含水比において、空気間隙率Vaが2％≦Va ≦8％。ただし、締固め管理が可能な場合は、砂質土の基準を適用することができる。その他、設計図書による。	路体の場合、1,000㎥につき1回の割合で行う。ただし、5,000㎥未満の工事は、1工事当たり3回以上。路床及び構造物取付け部の場合、500㎥につき1回の割合で行う。ただし、1,500㎥未満の工事は1工事当たり3回以上。1回の試験につき3孔で測定し、3孔の最低値で判定を行う。
27 道路土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「RI計器を用いた盛土の締固め管理要領（案）」	【砂質土】・路体：次の密度への締固めが可能な範囲の含水比において、1管理単位の現場乾燥密度の平均値が最大乾燥密度の92％以上（締固め試験（JIS A 1210）A・B法）。・路床及び構造物取付け部：次の密度への締固めが可能な範囲の含水比において、1管理単位の現場乾燥密度の平均値が最大乾燥密度の97％以上（締固め試験（JIS A 1210）A・B 法）もしくは92％以上（締固め試験（JIS A 1210）C・D・E法）。【粘性土】・路体、路床及び構造物取付け部：自然含水比またはトラフィカビリティが確保できる含水比において、 1管理単位の現場空気間隙率の平均値が8％以下。ただし、締固め管理が可能な場合は、砂質土の基準を適用することができる。または、設計図書による。	盛土を管理する単位（以下｢管理単位｣）に分割して管理単位ごとに管理を行うものとする。路体・路床とも、1日の1層あたりの施工面積を基準とする。管理単位の面積は1,500㎡を標準とし、1日の施工面積が2,000㎡以上の場合、その施工面積を2管理単位以上に分割するものとする。1管理単位あたりの測定点数の目安を以下に示す。・500㎡未満：5点・500㎡以上1,000㎡未満：10点・1,000㎡以上2,000㎡未満：15点	・最大粒径＜100㎜の場合に適用する。・左記の規格値を満たしていても、規格値を著しく下回っている点が存在した場合は、監督職員と協議の上で、（再）転圧を行うものとする。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
27 道路土工	施工	必須	現場密度の測定※右記試験方法（3種類）のいずれかを実施する。	または、「TS・GNSSを用いた盛土の締固め管理要領」	施工範囲を小分割した管理ブロックの全てが規定回数だけ締め固められたことを確認する。	１．盛土を管理する単位（以下「管理単位」）に分割して管理単位毎に管理を行う。２．1日の施工が複数層に及ぶ場合でも1管理単位を複数層にまたがらせることはしないものとする。３．土取り場の状況や土質状況が変わる場合には、新規の管理単位として取り扱うものとする。
27 道路土工	施工	必須	プルーフローリング	舗装調査・試験法便覧 [4]-288		路床仕上げ後、全幅、全区間について実施する。ただし、現道打換工事、仮設用道路維持工事は除く。	・荷重車については、施工時に用いた転圧機械と同等以上の締固め効果を持つローラやトラック等を用いるものとする。
27 道路土工	施工	その他	平板載荷試験	JIS A 1215		各車線ごとに延長40mについて1ヶ所の割合で行う。	・セメントコンクリートの路盤に適用する。
27 道路土工	施工	その他	現場CBR試験	JIS A 1222	設計図書による	各車線ごとに延長40mにつき1回の割合で行う。
27 道路土工	施工	その他	含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	路体の場合、1,000㎥につき1回の割合で行う。ただし、5,000㎥未満の工事は、1工事当たり3回以上。路床の場合、500㎥につき1回の割合で行う。ただし、1,500㎥未満の工事は1工事当たり3回以上。
27 道路土工	施工	その他	コーン指数の測定	舗装調査・試験法便覧 [1]-273	設計図書による	必要に応じて実施。（例）トラフィカビリティが悪い時
27 道路土工	施工	その他	たわみ量	舗装調査・試験法便覧 [1]-284（ベンケルマンビーム）	設計図書による	プルーフローリングでの不良箇所について実施
28 捨石工	施工	必須	岩石の見掛比重	JIS A 5006	設計図書による	原則として産地毎に当初及び岩質の変化時。	・500㎥以下は監督職員承諾を得て省略できる。・参考値：・硬石：約2.7g／㎤～2.5g／㎤・準硬石：約2.5g／㎤～2g／㎤・軟石：約2g／㎤未満	○
28 捨石工	施工	必須	岩石の吸水率	JIS A 5006	設計図書による	原則として産地毎に当初及び岩質の変化時。	・500㎥以下は監督職員承諾を得て省略できる。・参考値：・硬石：5％未満・準硬石：5％以上15％未満・軟石：15％以上	○
28 捨石工	施工	必須	岩石の圧縮強さ	JIS A 5006	設計図書による	原則として産地毎に当初及び岩質の変化時。	・500㎥以下は監督職員承諾を得て省略できる。・参考値：・硬石：4903N／㎠以上・準硬石：980.66N／㎠以上4903N／㎠未満・軟石：980.66N／㎠未満	○
28 捨石工	施工	その他	岩石の形状	JIS A 5006	うすっぺらなもの、細長いものであってはならない。	5,000㎥につき1回の割合で行う。ただし、5,000㎥以下のものは1工事2回実施する。	500㎥以下は監督職員承諾を得て省略できる。	○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	必須	アルカリシリカ反応抑制対策	「アルカリ骨材反応抑制対策について」（平成１４年７月３１日付け国官技第１１２号、国港環第３５号、国空建第７８号）	同左	骨材試験を行う場合は、工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上及び産地が変わった場合。		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材の密度及び吸水率試験	JIS A 1109JIS A 1110JIS A 5005JIS A 5011-1～5JIS A 5021	絶乾密度：2.5以上吸水率：[2023年制定]コンクリート標準示方書ダムコンクリート編による。	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。	JIS A 5005（コンクリート用砕石及び砕砂） JIS A 5011-1（コンクリート用スラグ骨材－第1部：高炉スラグ骨材） JIS A 5011-2（コンクリート用スラグ骨材－第2部：フェロニッケルスラグ骨材） JIS A 5011-3（コンクリート用スラグ骨材－第3部：銅スラグ骨材） JIS A 5011-4（コンクリート用スラグ骨材－第4部：電気炉酸化スラグ骨材） JIS A 5011-5（コンクリート用スラグ骨材－第5部：石炭ガス化スラグ骨材） JIS A 5021（コンクリート用再生骨材H）	○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材のふるい分け試験	JIS A 1102JIS A 5005JIS A 5021	設計図書による	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	セメントの物理試験	JIS R 5201	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	ポルトランドセメントの化学分析	JIS R 5202	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	砂の有機不純物試験	JIS A 1105	標準色より淡いこと。濃い場合でも圧縮強度が90％以上の場合は使用できる。	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び産地が変わった場合。	・濃い場合は、JIS A 1142「有機不純物を含む細骨材のモルタル圧縮強度による試験方法」による。	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	モルタルの圧縮強度による砂の試験	JIS A 1142	圧縮強度の90％以上	試料となる砂の上部における溶液の色が標準色液の色より濃い場合。		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材の微粒分量試験	JIS A 1103	粗骨材：1.0％以下。ただし、砕石の場合、微粒分量試験で失われるものが砕石粉のときには、3.0％以下。細骨材：・7.0％以下。ただし、すりへり作用を受ける場合は3.0％以下。・砕砂の場合、微粒分量試験で失われるものが砕石粉であって、粘土、シルトなどを含まないときには 9.0％以下。ただし、同様の場合で、すりへり作用を受ける場合は 5.0％以下。	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。（山砂の場合は、工事中1回／週以上）		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材中の粘土塊量の試験	JIS A 1137	細骨材：1.0％以下粗骨材：0.25％以下			○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験	JIS A 1122JIS A 5005	細骨材：10％以下粗骨材：12％以下	砂、砂利：工事開始前、工事中1回以上/12か月及び産地が変わった場合。砕砂、砕石：工事開始前、工事中1回以上/12か月及び産地が変わった場合。	寒冷地で凍結のおそれのある地点に適用する。	○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	粗骨材のすりへり試験	JIS A 1121	40％以下	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び産地が変わった場合。		○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	練混ぜ水の水質試験	上水道水及び上水道水以外の水の場合：JIS A 5308附属書JC	懸濁物質の量：2g／ℓ以下溶解性蒸発残留物の量：1g／ℓ以下塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び水質が変わった場合。	上水道を使用している場合は試験に換え、上水道を使用していることを示す資料による確認を行う。	○
29 コンクリートダム	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	練混ぜ水の水質試験	回収水の場合：JIS A 5308附属書JC	塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上/12か月及び水質が変わった場合。スラッジ水の濃度は1回／日	その原水は、上水道水及び上水道水以外の水の規定に適合するものとする。	○
29 コンクリートダム	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	計量設備の計量精度		水：±1％以内セメント：±1％以内骨材：±3％以内混和材：±2％以内（高炉スラグ微粉末の場合は±1％以内）混和剤：±3％以内	設計図書による。	レディーミクストコンクリートの場合、印字記録により確認を行う。	○
29 コンクリートダム	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	バッチミキサの場合：JIS A 1119JIS A 8603-1JIS A 8603-2	コンクリートの練混ぜ量公称容量の場合：コンクリート内のモルタル量の偏差率：0.8％以下コンクリート内の粗骨材量の偏差率：5％以下圧縮強度の偏差率：7.5％以下コンクリート内空気量の偏差率： 10％以下コンシステンシー（スランプ）の偏差率：15％以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。		○
29 コンクリートダム	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	連続ミキサの場合：土木学会規準JSCE-I 502-2013	コンクリート中のモルタル単位容積質量差：0.8％以下コンクリート中の単位粗骨材量の差：5％以下圧縮強度差：7.5％以下空気量差：1％以下スランプ差：3cm以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。		○
29 コンクリートダム	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	細骨材の表面水率試験	JIS A 1111	設計図書による	2回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
29 コンクリートダム	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	粗骨材の表面水率試験	JIS A 1125	設計図書による	1回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
29 コンクリートダム	施工	必須	塩化物総量規制	「コンクリートの耐久性向上」仕様書	原則0.3㎏／㎥以下	コンクリートの打設が午前と午後にまたがる場合は、午前に1回コンクリート打設前に行い、その試験結果が塩化物総量の規制値の1／2以下の場合は、午後の試験を省略することができる。（1試験の測定回数は3回とする）試験の判定は3回の測定値の平均値。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023、503-2023）または設計図書の規定により行う。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要
29 コンクリートダム	施工	必須	単位水量測定	｢レディーミクストコンクリート単位水量測定要領（案）」（平成１６年３月８日事務連絡）	１）測定した単位水量が、配合設計 ±15㎏／㎥の範囲にある場合はそのまま施工してよい。２）測定した単位水量が、配合設計 ±15㎏／㎥を超え±20㎏／㎥の範囲にある場合は、水量変動の原因を調査し、生コン製造者に改善を指示し、その運搬車の生コンは打設する。その後、配合設計±15㎏／㎥以内で安定するまで、運搬車の3台毎に1回、単位水量の測定を行う。なお、「15㎏／㎥以内で安定するまで」とは、2回連続して15㎏／㎥以内の値を観測することをいう。３）配合設計±20㎏／㎥の指示値を超える場合は、生コンを打込まずに、持ち帰らせ、水量変動の原因を調査し、生コン製造業者に改善を指示しなければならない。その後の配合設計±15㎏／㎥以内になるまで全運搬車の測定を行う。なお、測定値が管理値または指示値を超えた場合は1回に限り再試験を実施することができる。再試験を実施した場合は2回の測定結果のうち、配合設計との差の絶対値の小さい方で評価してよい。	100㎥／日以上の場合：2回／日（午前1回、午後1回）以上、重要構造物の場合は重要度に応じて、100㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められたときとし、測定回数は多い方を採用する。	示方配合の単位水量の上限値は、粗骨材の最大寸法が20㎜～25㎜の場合は175㎏／㎥、40㎜の場合は165㎏／㎥を基本とする。
29 コンクリートダム	施工	必須	スランプ試験	JIS A 1101	スランプ5cm以上8cm未満：許容差 ±1.5cm スランプ8cm以上18cm以下：許容差 ±2.5cm	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）
29 コンクリートダム	施工	必須	空気量測定	JIS A 1116JIS A 1118JIS A 1128	±1.5％（許容差）	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）
29 コンクリートダム	施工	必須	コンクリートの圧縮強度試験	JIS A 1108	（a）圧縮強度の試験値が、設計基準強度の80％を1／20以上の確率で下回らない。（b）圧縮強度の試験値が、設計基準強度を1／4以上の確率で下回らない。	1回3ヶ１．1ブロック1リフトのコンクリート量500㎥未満の場合1ブロック1リフト当り1回の割で行う。なお、1ブロック1リフトのコンクリート量が150㎥以下の場合及び数種のコンクリート配合から構成される場合は監督職員と協議するものとする。２．1ブロック1リフトコンクリート量500㎥以上の場合1ブロック1リフト当り2回の割で行う。なお、数種のコンクリート配合から構成される場合は監督職員と協議するものとする。３．ピア、埋設物周辺及び減勢工などのコンクリートは、打設日1日につき2回の割合で行う。４．上記に示す基準は、コンクリートの品質が安定した場合の標準を示すものであり、打ち込み初期段階においては、2～3時間に1回の割合で行う。	・小規模工種※で1工種当りの総使用量が50㎥未満の場合は1工種1回以上の試験、またはレディーミクストコンクリート工場の品質証明書等のみとすることができる。1工種当たりの総使用量が50㎥以上の場合は、50㎥ごとに1回の試験を行う。 ※小規模工種とは、以下の工種を除く工種とする。（橋台、橋脚、杭類（場所打杭、井筒基礎等）、橋梁上部工（桁、床版、高欄等）、擁壁工（高さ1m以上）、函渠工、樋門、樋管、水門、水路（内幅2.0m以上）、護岸、ダム及び堰、トンネル、舗装、その他これらに類する工種及び特記仕様書で指定された工種）
29 コンクリートダム	施工	必須	温度測定（気温・コンクリート）	温度計による。		1回供試体作成時各ブロック打込み開始時終了時。
29 コンクリートダム	施工	その他	コンクリートの単位容積質量試験	JIS A 1116	設計図書による	1回2ヶ当初及び品質に異常が認められる場合に行う。	参考値：2.3t／㎥以上
29 コンクリートダム	施工	その他	コンクリートの洗い分析試験	JIS A 1112	設計図書による	1回当初及び品質に異常が認められる場合に行う。
29 コンクリートダム	施工	その他	コンクリートのブリーディング試験	JIS A 1123	設計図書による	1回1ヶ当初及び品質に異常が認められる場合に行う。
29 コンクリートダム	施工	その他	コンクリートの引張強度試験	JIS A 1113	設計図書による	1回3ヶ当初及び品質に異常が認められる場合に行う。
29 コンクリートダム	施工	その他	コンクリートの曲げ強度試験	JIS A 1106	設計図書による	1回3ヶ当初及び品質に異常が認められる場合に行う。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	必須	アルカリシリカ反応抑制対策	「アルカリ骨材反応抑制対策について」（平成１４年７月３１日付け国官技第１１２号、国港環第３５号、国空建第７８号）	同左	骨材試験を行う場合は、工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上及び産地が変わった場合。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材のふるい分け試験	JIS A 1102JIS A 5005JIS A 5011-1～5JIS A 5021	設計図書による	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材の密度及び吸水率試験	JIS A 1109JIS A 1110JIS A 5005JIS A 5011-1～5JIS A 5021	絶乾密度：2.5以上細骨材の吸水率：3.5％以下粗骨材の吸水率：3.0％以下（砕砂・砕石、高炉スラグ骨材、フェロニッケルスラグ細骨材、銅スラグ細骨材の規格値については摘要を参照）	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。	JIS A 5005（コンクリート用砕石及び砕砂） JIS A 5011-1（コンクリート用スラグ骨材－第1部：高炉スラグ骨材） JIS A 5011-2（コンクリート用スラグ骨材－第2部：フェロニッケルスラグ骨材） JIS A 5011-3（コンクリート用スラグ骨材－第3部：銅スラグ骨材） JIS A 5011-4（コンクリート用スラグ骨材－第4部：電気炉酸化スラグ骨材） JIS A 5011-5（コンクリート用スラグ骨材－第5部：石炭ガス化スラグ骨材JIS A 5021（コンクリート用再生骨材H）	○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	粗骨材のすりへり試験	JIS A 1121JIS A 5005	砕石 40％以下砂利 35％以下	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び産地が変わった場合。ただし、砂利の場合は、工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材の微粒分量試験	JIS A 1103JIS A 5005JIS A 5308	粗骨材砕石 3.0％以下（ただし、粒形判定実績率が58％以上の場合は5.0％以下）スラグ粗骨材 5.0％以下それ以外（砂利等）1.0％以下細骨材砕砂 9.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は5.0％以下）スラグ細骨材 7.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は 5.0％以下）それ以外（砂等） 5.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は 3.0％以下）	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。（山砂の場合は、工事中1回／週以上）		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	砂の有機不純物試験	JIS A 1105	標準色より淡いこと。濃い場合でも圧縮強度が90％以上の場合は使用できる。	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び産地が変わった場合。	・濃い場合は、JIS A 1142「有機不純物を含む細骨材のモルタル圧縮強度による試験方法」による。	○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	モルタルの圧縮強度による砂の試験	JIS A 1142	圧縮強度の90％以上	試料となる砂の上部における溶液の色が標準色液の色より濃い場合。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	骨材中の粘土塊量の試験	JIS A 1137	細骨材：1.0％以下粗骨材：0.25％以下	工事開始前、工事中1回／月以上及び産地が変わった場合。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験	JIS A 1122JIS A 5005	細骨材：10％以下粗骨材：12％以下	砂、砂利：工事開始前、工事中1回以上/12か月及び産地が変わった場合。砕砂、砕石：工事開始前、工事中1回以上/12か月及び産地が変わった場合。	寒冷地で凍結のおそれのある地点に適用する。	○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	セメントの物理試験	JIS R 5201	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	ポルトランドセメントの化学分析	JIS R 5202	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	練混ぜ水の水質試験	上水道水及び上水道水以外の水の場合：JIS A 5308附属書JC	懸濁物質の量：2g／ℓ以下溶解性蒸発残留物の量：1g／ℓ以下塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び水質が変わった場合。	上水道を使用している場合は試験に換え、上水道を使用していることを示す資料による確認を行う。	○
30 覆工コンクリート（NATM）	材料（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	その他	練混ぜ水の水質試験	回収水の場合：JIS A 5308附属書JC	塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上/12か月及び水質が変わった場合。スラッジ水の濃度は1回／日	その原水は、上水道水及び上水道水以外の水の規定に適合するものとする。	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
30 覆工コンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	計量設備の計量精度		水：±1％以内セメント：±1％以内骨材：±3％以内混和材：±2％以内（高炉スラグ微粉末の場合は±1％以内）混和剤：±3％以内	工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上	レディーミクストコンクリートの場合、印字記録により確認を行う。	○
30 覆工コンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	バッチミキサの場合：JIS A 1119JIS A 8603-1JIS A 8603-2	コンクリートの練混ぜ量公称容量の場合：コンクリート内のモルタル量の偏差率：0.8％以下コンクリート内の粗骨材量の偏差率：5％以下圧縮強度の偏差率：7.5％以下コンクリート内空気量の偏差率： 10％以下コンシステンシー（スランプ）の偏差率：15％以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	連続ミキサの場合：土木学会規準JSCE-I 502-2013	コンクリート中のモルタル単位容積質量差：0.8％以下コンクリート中の単位粗骨材量の差：5％以下圧縮強度差：7.5％以下空気量差：1％以下スランプ差：3cm以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。		○
30 覆工コンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	細骨材の表面水率試験	JIS A 1111	設計図書による	2回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
30 覆工コンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	粗骨材の表面水率試験	JIS A 1125	設計図書による	1回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	必須	スランプ試験	JIS A 1101	スランプ5cm以上8cm未満：許容差 ±1.5cm スランプ8cm以上18cm以下：許容差 ±2.5cm	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	必須	単位水量測定	｢レディーミクストコンクリート単位水量測定要領（案）」（平成１６年３月８日事務連絡）	１）測定した単位水量が、配合設計 ±15㎏／㎥の範囲にある場合はそのまま施工してよい。２）測定した単位水量が、配合設計 ±15㎏／㎥を超え±20㎏／㎥の範囲にある場合は、水量変動の原因を調査し、生コン製造者に改善を指示し、その運搬車の生コンは打設する。その後、配合設計±15㎏／㎥以内で安定するまで、運搬車の3台毎に1回、単位水量の測定を行う。なお、「15㎏／㎥以内で安定するまで」とは、2回連続して15㎏／㎥以内の値を観測することをいう。３）配合設計±20㎏／㎥の指示値を超える場合は、生コンを打込まずに、持ち帰らせ、水量変動の原因を調査し、生コン製造業者に改善を指示しなければならない。その後の配合設計±15㎏／㎥以内になるまで全運搬車の測定を行う。なお、測定値が管理値または指示値を超えた場合は1回に限り再試験を実施することができる。再試験を実施した場合は2回の測定結果のうち、配合設計との差の絶対値の小さい方で評価してよい。	100㎥／日以上の場合：2回／日（午前1回、午後1回）以上、重要構造物の場合は重要度に応じて、100㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められたときとし、測定回数は多い方を採用する。	示方配合の単位水量の上限値は、粗骨材の最大寸法が20㎜～25㎜の場合は175㎏／㎥、40㎜の場合は165㎏／㎥を基本とする。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	必須	コンクリートの圧縮強度試験	JIS A 1108	1回の試験結果は指定した呼び強度の85％以上であること。 3回の試験結果の平均値は、指定した呼び強度以上であること。（1回の試験結果は、3個の供試体の試験値の平均値）	・荷卸し時または、工場出荷時に運搬車から採取した試料1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。なお、テストピースの採取は、1回につき6個（σ7…3個、σ28…3個）とする。	示方配合の単位水量の上限値は、粗骨材の最大寸法が20㎜～25㎜の場合は175㎏／㎥、40㎜の場合は165㎏／㎥を基本とする。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	必須	塩化物総量規制	「コンクリートの耐久性向上」仕様書	原則0.3㎏／㎥以下	コンクリートの打設が午前と午後にまたがる場合は、午前に1回コンクリート打設前に行い、その試験結果が塩化物総量の規制値の1／2以下の場合は、午後の試験を省略することができる。（1試験の測定回数は3回とする）試験の判定は3回の測定値の平均値。	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	必須	空気量測定	JIS A 1116JIS A 1118JIS A 1128	±1.5％（許容差）	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	その他	コアによる強度試験	JIS A 1107	設計図書による	品質に異常が認められた場合に行う。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工	その他	コンクリートの洗い分析試験	JIS A 1112	設計図書による	1回品質に異常が認められた場合に行う。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工後試験	必須	ひび割れ調査	スケールによる測定	0.2㎜	本数総延長最大ひび割れ幅等	ひび割れ幅が0.2㎜以上の場合は、「ひび割れ発生状況の調査」を実施する。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
30 覆工コンクリート（NATM）	施工後試験	必須	テストハンマーによる強度推定調査	JSCE-G 504-2013	設計基準強度	トンネルは1打設部分を単位とし、各単位につき3カ所の調査を実施する。また、調査の結果、平均値が設計基準強度を下回った場合と、1回の試験結果が設計基準強度の85％以下となった場合は、その箇所の周辺において、再調査を5カ所実施。材齢28日～91日の間に試験を行う。	再調査の平均強度が、所定の強度が得られない場合、もしくは1ヶ所の強度が設計強度の85％を下回った場合は、コアによる強度試験を行う。工期等により、基準期間内に調査を行えない場合は監督職員と協議するものとする。
30 覆工コンクリート（NATM）	施工後試験	その他	コアによる強度試験	JIS A 1107	設計基準強度	所定の強度を得られない箇所付近において、原位置のコアを採取。	コア採取位置、供試体の抜き取り寸法等の決定に際しては、設置された鉄筋を損傷させないよう十分な検討を行う。圧縮強度試験の平均強度が所定の強度が得られない場合、もしくは1ヶ所の強度が設計強度の85％を下回った場合は、監督職員と協議するものとする。
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	必須	アルカリシリカ反応抑制対策	「アルカリ骨材反応抑制対策について」（平成１４年７月３１日付け国官技第１１２号、国港環第３５号、国空建第７８号）	同左	骨材試験を行う場合は、工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上及び産地が変わった場合。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材のふるい分け試験	JIS A 1102	設計図書による	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材の単位容積質量試験	JIS A 1104	設計図書による	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材の密度及び吸水率試験	JIS A 1109JIS A 1110	絶乾密度：2.5以上細骨材の吸水率：3.5％以下粗骨材の吸水率：3.0％以下	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材の微粒分量試験	JIS A 1103JIS A 5005JIS A 5308	粗骨材砕石 3.0％以下（ただし、粒形判定実績率が58％以上の場合は5.0％以下）スラグ粗骨材 5.0％以下それ以外（砂利等）1.0％以下細骨材砕砂 9.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は5.0％以下）スラグ細骨材 7.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は 5.0％以下）それ以外（砂等） 5.0％以下（ただし、すりへり作用を受ける場合は 3.0％以下）	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	砂の有機不純物試験	JIS A 1105	標準色より淡いこと。濃い場合でも圧縮強度が90％以上の場合は使用できる。	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。	・濃い場合は、JIS A 1142「有機不純物を含む細骨材のモルタル圧縮強度による試験方法」による。	○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	モルタルの圧縮強度による砂の試験	JIS A 1142	圧縮強度の90％以上	試料となる砂の上部における溶液の色が標準色液の色より濃い場合。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	骨材中の粘土塊量の試験	JIS A 1137	細骨材：1.0％以下粗骨材：0.25％以下	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験	JIS A 1122	細骨材：10％以下粗骨材：12％以下	細骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。ただし、覆工コンクリートと同一材料の場合は省略できる。粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。	寒冷地で凍結のおそれのある地点に適用する。	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	粗骨材の粒形判定実績率試験	JIS A 5005	55％以上	粗骨材は採取箇所または、品質の変更があるごとに1回。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	セメントの物理試験	JIS R 5201	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	ポルトランドセメントの化学分析	JIS R 5202	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	練混ぜ水の水質試験	上水道水及び上水道水以外の水の場合：JIS A 5308附属書JC	懸濁物質の量：2g／ℓ以下溶解性蒸発残留物の量：1g／ℓ以下塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上／12か月及び水質が変わった場合。	上水道を使用している場合は試験に換え、上水道を使用していることを示す資料による確認を行う。	○
31 吹付けコンクリート（NATM）	材料	その他（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く）	練混ぜ水の水質試験	回収水の場合：JIS A 5308附属書JC	塩化物イオン量：200mg/L以下セメントの凝結時間の差：始発は30 分以内、終結は60分以内モルタルの圧縮強度比：材齢7及び 28日で90％以上	工事開始前、工事中1回以上/12か月及び水質が変わった場合。スラッジ水の濃度は1回／日	その原水は、上水道水及び上水道水以外の水の規定に適合するものとする。	○
31 吹付けコンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	計量設備の計量精度		水：±1％以内セメント：±1％以内骨材：±3％以内混和材：±2％以内（高炉スラグ微粉末の場合は±1％以内）混和剤：±3％以内	工事開始前、工事中1回／6ヶ月以上	・レディーミクストコンクリートの場合、印字記録により確認を行う。	○
31 吹付けコンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	バッチミキサの場合：JIS A 1119JIS A 8603-1JIS A 8603-2	コンクリートの練混ぜ量公称容量の場合：コンクリート内のモルタル量の偏差率：0.8％以下コンクリート内の粗骨材量の偏差率：5％以下圧縮強度の偏差率：7.5％以下コンクリート内空気量の偏差率： 10％以下コンシステンシー（スランプ）の偏差率：15％以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	ミキサの練混ぜ性能試験	連続ミキサの場合：土木学会規準JSCE-I 502-2013	コンクリート中のモルタル単位容積質量差：0.8％以下コンクリート中の単位粗骨材量の差：5％以下圧縮強度差：7.5％以下空気量差：1％以下スランプ差：3cm以下	工事開始前及び工事中1回以上/12か月。		○
31 吹付けコンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	細骨材の表面水率試験	JIS A 1111	設計図書による	2回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
31 吹付けコンクリート（NATM）	製造（プラント)（JISマーク表示されたレディーミクストコンクリートを使用する場合は除く)	その他	粗骨材の表面水率試験	JIS A 1125	設計図書による	1回／日以上	レディーミクストコンクリート以外の場合に適用する。	○
31 吹付けコンクリート（NATM）	施工	必須	塩化物総量規制	「コンクリートの耐久性向上」仕様書	原則0.3㎏／㎥以下	コンクリートの打設が午前と午後にまたがる場合は、午前に1回コンクリート打設前に行い、その試験結果が塩化物総量の規制値の1／2以下の場合は、午後の試験を省略することができる。（1試験の測定回数は3回とする）試験の判定は3回の測定値の平均値。	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。
31 吹付けコンクリート（NATM）	施工	必須	コンクリートの圧縮強度試験	JIS A 1108土木学会規準JSCE-F 561-2023	1回の試験結果は指定した呼び強度の85％以上であること。 3回の試験結果の平均値は、指定した呼び強度以上であること。（1回の試験結果は、3個の供試体の試験値の平均値）	トンネル施工長40m毎に1回材齢7日、28日（2×3＝6供試体）なお、テストピースは現場に配置された型枠に工事で使用するのと同じコンクリートを吹付け、現場で7日間及び28日間放置後、φ5cmのコアを切り取りキャッピングを行う。1回に6本（σ7…3本、σ28…3本）とする。	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。
31 吹付けコンクリート（NATM）	施工	必須	吹付けコンクリートの初期強度（引抜きせん断強度）	引抜き方法による吹付けコンクリートの初期強度試験方法（JSCE-G 561-2010）	1日強度で5N／㎟以上	トンネル施工長40mごとに1回	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
31 吹付けコンクリート（NATM）	施工	その他	スランプ試験	JIS A 1101	スランプ5cm以上8cm未満：許容差 ±1.5cm スランプ8cm以上18cm以下：許容差 ±2.5cm	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。
31 吹付けコンクリート（NATM）	施工	その他	空気量測定	JIS A 1116JIS A 1118JIS A 1128	±1.5％（許容差）	・荷卸し時1回／日以上、構造物の重要度と工事の規模に応じて20㎥～150㎥ごとに1回、及び荷卸し時に品質変化が認められた時。	・骨材に海砂を使用する場合は、「海砂の塩化物イオン含有率試験方法」（JSCE-C 502-2023,503-2023）または設計図書の規定により行う。
31 吹付けコンクリート（NATM）	施工	その他	コアによる強度試験	JIS A 1107	設計図書による	品質に異常が認められた場合に行う。
32 ロックボルト（NATM）	材料	その他	外観検査（ロックボルト）	・目視・寸法計測	設計図書による	材質は製造会社の試験による。		○
32 ロックボルト（NATM）	施工	必須	モルタルの圧縮強度試験	JIS A 1108	設計図書による	１）施工開始前に1回２）施工中は、トンネル施工延長50mごとに1回３）製造工場または品質の変更があるごとに1回
32 ロックボルト（NATM）	施工	必須	モルタルのフロー値試験	JIS R 5201	設計図書による	１）施工開始前に1回２）施工中または必要の都度３）製造工場または品質の変更があるごとに1回
32 ロックボルト（NATM）	施工	必須	ロックボルトの引抜き試験	参考資料「ロックボルトの引抜試験」	設計図書による	掘削の初期段階は20mごとに、その後は50mごとに実施、1断面当たり3本均等に行う（ただし、坑口部では両側壁各1本）。
33 路上再生路盤工	材料	必須	修正CBR試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-68	修正CBR 20％以上	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの
33 路上再生路盤工	材料	必須	土の粒度試験	JIS A 1204	「舗装再生便覧」参照表-3.2.9 路上で破砕した路盤再生骨材の目標粒度範囲による	当初及び材料の変化時
33 路上再生路盤工	材料	必須	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	当初及び材料の変化時
33 路上再生路盤工	材料	必須	土の液性限界・塑性限界試験	JIS A 1205	塑性指数PI：9以下	当初及び材料の変化時
33 路上再生路盤工	材料	その他	セメントの物理試験	JIS R 5201	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
33 路上再生路盤工	材料	その他	ポルトランドセメントの化学分析	JIS R 5202	JIS R 5210（ポルトランドセメント） JIS R 5211（高炉セメント） JIS R 5212（シリカセメント） JIS R 5213（フライアッシュセメント） JIS R 5214（エコセメント）	工事開始前、工事中1回／月以上		○
33 路上再生路盤工	施工	必須	現場密度の測定	舗装調査・試験法便覧 [4]-256砂置換法（JIS A1214）砂置換法は、最大粒径が53㎜以下の場合のみ適用できる	基準密度の93％以上。 X10 95％以上 X6 95.5％以上 X3 96.5％以上	・締固め度は、個々の測定値が基準密度の93％以上を満足するものとし、かつ平均値について以下を満足するものとする。・締固め度は、10孔の測定値の平均値X10が規格値を満足するものとする。また、10孔の測定値が得がたい場合は3孔の測定値の平均値X3が規格値を満足するものとするが、X3が規格値をはずれた場合は、さらに3孔のデータを加えた平均値X6が規格値を満足していればよい。・1工事あたり3,000㎡を超える場合は、10,000㎡以下を1ロットとし、1ロットあたり10孔で測定する。（例）3,001～10,000㎡：10孔10,001㎡以上の場合、10,000㎡毎に10孔追加し、測定箇所が均等になるように設定すること。例えば12,000㎡の場合：6,000㎡／1ロット毎に10孔、合計20孔なお、1工事あたり3,000㎡以下の場合（維持工事を除く）は、1工事あたり3孔以上で測定する。
33 路上再生路盤工	施工	必須	土の一軸圧縮試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-133	設計図書による	当初及び材料の変化時
33 路上再生路盤工	施工	必須	CAEの一軸圧縮試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-135	設計図書による	当初及び材料の変化時	CAEの一軸圧縮試験とは、路上再生アスファルト乳剤安定処理路盤材料の一軸圧縮試験を指す。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
33 路上再生路盤工	施工	必須	含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	1～2回／日
34 路上表層再生工	材料	必須	旧アスファルト針入度	JIS K 2207		当初及び材料の変化時	十分なデータがある場合や事前調査時のデータが利用できる場合にはそれらを用いてもよい。
34 路上表層再生工	材料	必須	旧アスファルトの軟化点	JIS K 2207		当初及び材料の変化時	十分なデータがある場合や事前調査時のデータが利用できる場合にはそれらを用いてもよい。
34 路上表層再生工	材料	必須	既設表層混合物の密度試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-218		当初及び材料の変化時	十分なデータがある場合や事前調査時のデータが利用できる場合にはそれらを用いてもよい。
34 路上表層再生工	材料	必須	既設表層混合物の最大比重試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-309		当初及び材料の変化時	十分なデータがある場合や事前調査時のデータが利用できる場合にはそれらを用いてもよい。
34 路上表層再生工	材料	必須	既設表層混合物のアスファルト量抽出粒度分析試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-318		当初及び材料の変化時	十分なデータがある場合や事前調査時のデータが利用できる場合にはそれらを用いてもよい。
34 路上表層再生工	材料	必須	既設表層混合物のふるい分け試験	舗装調査・試験法便覧 [2]-16		当初及び材料の変化時	十分なデータがある場合や事前調査時のデータが利用できる場合にはそれらを用いてもよい。
34 路上表層再生工	材料	必須	新規アスファルト混合物	「アスファルト舗装」に準じる。	同左	当初及び材料の変化時		○
34 路上表層再生工	施工	必須	現場密度の測定	舗装調査・試験法便覧 [3]-218	基準密度の96％以上 X10 98％以上 X6 98％以上 X3 98.5％以上	・締固め度は、個々の測定値が基準密度の96％以上を満足するものとし、かつ平均値について以下を満足するものとする。・締固め度は、10孔の測定値の平均値X10が規格値を満足するものとする。また、10孔の測定値が得がたい場合は3孔の測定値の平均値X3が規格値を満足するものとするが、X3が規格値をはずれた場合は、さらに3孔のデータを加えた平均値X6が規格値を満足していればよい。・1工事あたり3,000㎡を超える場合は、10,000㎡以下を1ロットとし、1ロットあたり10孔で測定する。（例）3,001～10,000㎡：10孔10,001㎡以上の場合、10,000㎡毎に10孔追加し、測定箇所が均等になるように設定すること。例えば12,000㎡の場合：6,000㎡／1ロット毎に10孔、合計20孔なお、1工事あたり3,000㎡以下の場合（維持工事を除く）は、1工事あたり3孔以上で測定する。	空隙率による管理でもよい。
34 路上表層再生工	施工	必須	温度測定	温度計による。	110℃以上	随時	測定値の記録は、1日4回（午前・午後各2回）
34 路上表層再生工	施工	必須	かきほぐし深さ	「舗装再生便覧」	－0.7cm以内	1,000㎡ごと。
34 路上表層再生工	施工	その他	粒度（2.36㎜ふるい）	舗装調査・試験法便覧 [2]-16	2.36㎜ふるい：±12％以内	適宜	目標値を設定した場合のみ実施する。
34 路上表層再生工	施工	その他	粒度（75㎛ふるい）	舗装調査・試験法便覧 [2]-16	75㎛ふるい：±5％以内	適宜	目標値を設定した場合のみ実施する。
34 路上表層再生工	施工	その他	アスファルト量抽出粒度分析試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-318	アスファルト量：±0.9％以内	適宜	目標値を設定した場合のみ実施する。
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	必須	骨材のふるい分け試験	JIS A 1102	「舗装施工便覧」3-3-2（3）による。	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	必須	骨材の密度及び吸水率試験	JIS A 1109JIS A 1110	砕石・玉砕、製鋼スラグ（ＳＳ）表乾比重：2.45以上吸水率：3.0％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	必須	骨材中の粘土塊量の試験	JIS A 1137	粘土、粘土塊量：0.25％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	必須	粗骨材の形状試験	舗装調査・試験法便覧 [2]-51	細長、あるいは偏平な石片：10％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	必須	フィラー（舗装用石灰石粉）の粒度試験	JIS A 5008	「舗装施工便覧」3-3-2（4）による。	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	必須	フィラー（舗装用石灰石粉）の水分試験	JIS A 5008	1％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	フィラーの塑性指数試験	JIS A 1205	4以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	フィラーのフロー試験	舗装調査・試験法便覧 [2]-83	50％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	製鋼スラグの水浸膨張性試験	舗装調査・試験法便覧 [2]-94	水浸膨張比：2.0％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	粗骨材のすりへり試験	JIS A 1121	砕石・玉砕、製鋼スラグ（ＳＳ）：30％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験	JIS A 1122	損失量：12％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	針入度試験	JIS K 2207	40（1／10㎜）以上	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	軟化点試験	JIS K 2207	80.0℃以上	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	伸度試験	JIS K 2207	50cm以上（15℃）	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	引火点試験	JIS K 2265-1JIS K 2265-2JIS K 2265-3JIS K 2265-4	260℃以上	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	薄膜加熱質量変化率	JIS K 2207	0.6％以下	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	薄膜加熱針入度残留率	JIS K 2207	65％以上	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	タフネス・テナシティ試験	舗装調査・試験法便覧	タフネス：20N・m	・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	材料	その他	密度試験	JIS K 2207		・中規模以上の工事：施工前、材料変更時・小規模以下の工事：施工前	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	必須	粒度（2.36㎜ふるい）	舗装調査・試験法便覧 [2]-16	2.36㎜ふるい：±12％以内基準粒度	・中規模以上の工事：定期的または随時。・小規模以下の工事：異常が認められたとき。印字記録の場合：全数または抽出・ふるい分け試験 1～2回／日	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	必須	粒度（75㎛ふるい）	舗装調査・試験法便覧 [2]-16	75㎛ふるい：±5％以内基準粒度	・中規模以上の工事：定期的または随時。・小規模以下の工事：異常が認められたとき。印字記録の場合：全数または抽出・ふるい分け試験 1～2回／日	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	必須	アスファルト量抽出粒度分析試験	舗装調査・試験法便覧 [4]-318	アスファルト量：±0.9％以内	・中規模以上の工事：定期的または随時。・小規模以下の工事：異常が認められたとき。印字記録の場合：全数または抽出・ふるい分け試験 1～2回／日	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	必須	温度測定（アスファルト・骨材・混合物）	温度計による。	配合設計で決定した混合温度。	随時	・中規模以上の工事とは、管理図を描いた上での管理が可能な工事をいい、舗装施工面積が10,000㎡あるいは使用する基層及び表層用混合物の総使用量が3,000t以上の場合が該当する。・小規模工事は管理結果を施工管理に反映できる規模の工事をいい、同一工種の施工が数日連続する場合で、以下のいずれかに該当するものをいう。 ①施工面積で1,000㎡以上10,000㎡未満 ②使用する基層及び表層用混合物の総使用量が500t以上3,000ｔ未満（コンクリートでは400㎥以上1,000㎥未満）。ただし、以下に該当するものについても小規模工事として取り扱うものとする。１）アスファルト舗装：同一配合の合材が100t以上のもの	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	その他	水浸ホイールトラッキング試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-65	設計図書による	設計図書による。	アスファルト混合物の耐剥離性の確認	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	その他	ホイールトラッキング試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-44	設計図書による	設計図書による。	アスファルト混合物の耐流動性の確認	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	その他	ラベリング試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-18	設計図書による	設計図書による。	アスファルト混合物の耐摩耗性の確認	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	プラント	その他	カンタブロ試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-110	設計図書による	設計図書による。	アスファルト混合物の骨材飛散抵抗性の確認	○
35 排水性舗装工・透水性舗装工	舗設現場	必須	温度測定（初転圧前）	温度計による。		随時	測定値の記録は、1日4回（午前・午後各2回）
35 排水性舗装工・透水性舗装工	舗設現場	必須	現場透水試験	舗装調査・試験法便覧 [1]-154	X10 1,000㎖／15sec以上 X10 300㎖／15sec以上（歩道箇所）	1,000㎡ごと。
35 排水性舗装工・透水性舗装工	舗設現場	必須	現場密度の測定	舗装調査・試験法便覧 [3]-224	基準密度の94％以上。 X10 96％以上 X6 96％以上 X3 96.5％以上歩道箇所：設計図書による	・締固め度は、個々の測定値が基準密度の94％以上を満足するものとし、かつ平均値について以下を満足するものとする。・締固め度は、10孔の測定値の平均値X10が規格値を満足するものとする。また、10孔の測定値が得がたい場合は3孔の測定値の平均値X3が規格値を満足するものとするが、X3が規格値をはずれた場合は、さらに3孔のデータを加えた平均値X6が規格値を満足していればよい。・1工事あたり3,000㎡を超える場合は、10,000㎡以下を1ロットとし、1ロットあたり10孔で測定する。（例）3,001～10,000㎡：10孔10,001㎡以上の場合、10,000㎡毎に10孔追加し、測定箇所が均等になるように設定すること。例えば12,000㎡の場合：6,000㎡／1ロット毎に10孔、合計20孔なお、1工事あたり3,000㎡以下の場合（維持工事を除く）は、1工事あたり3孔以上で測定する。
35 排水性舗装工・透水性舗装工	舗設現場	必須	外観検査（混合物）	目視		随時
36 プラント再生舗装工	材料	必須	再生骨材アスファルト抽出後の骨材粒度	舗装調査・試験法便覧 [2]-16		再生骨材使用量500ｔごとに1回。		○
36 プラント再生舗装工	材料	必須	再生骨材旧アスファルト含有量	舗装調査・試験法便覧 [4]-318	3.8％以上	再生骨材使用量500ｔごとに1回。		○
36 プラント再生舗装工	材料	必須	再生骨材旧アスファルト針入度	マーシャル安定度試験による再生骨材の旧アスファルト性状判定方法	20（1／10㎜）以上（25℃）	再生混合物製造日ごとに1回。1日の再生骨材使用量が500ｔを超える場合は2回。1日の再生骨材使用量が100ｔ未満の場合は、再生骨材を使用しない日を除いて2日に1回とする。		○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
36 プラント再生舗装工	材料	必須	再生骨材洗い試験で失われる量	舗装再生便覧	5％以下	再生骨材使用量500ｔごとに1回。	洗い試験で失われる量とは、試料のアスファルトコンクリート再生骨材の水洗前の75㎛ふるいにとどまるものと、水洗後の75㎛ふるいにとどまるものを気乾もしくは60℃以下の炉乾燥し、その質量の差からもとめる。	○
36 プラント再生舗装工	材料	必須	再生アスファルト混合物	JIS K 2207	JIS K 2207石油アスファルト規格	2回以上及び材料の変化		○
36 プラント再生舗装工	プラント	必須	粒度（2.36㎜ふるい）	舗装調査・試験法便覧 [2]-16	2.36㎜ふるい：±12％以内再アス処理の場合、2.36㎜：±15％以内印字記録による場合は、「舗装再生便覧」表-2.9.5による。	抽出ふるい分け試験の場合：1～2回／日・中規模以上の工事：定期的または随時。・小規模以下の工事：異常が認められるとき。印字記録の場合：全数		○
36 プラント再生舗装工	プラント	必須	粒度（75㎛ふるい）	舗装調査・試験法便覧 [2]-16	75㎛ふるい：±5％以内再アス処理の場合、75㎛：±6％以内印字記録による場合は、「舗装再生便覧」表-2.9.5による。	抽出ふるい分け試験の場合：1～2回／日・中規模以上の工事：定期的または随時。・小規模以下の工事：異常が認められるとき。印字記録の場合：全数		○
36 プラント再生舗装工	プラント	必須	再生アスファルト量	舗装調査・試験法便覧 [4]-318	アスファルト量：±0.9％以内再アス処理の場合、アスファルト量：±1.2％以内印字記録による場合は、「舗装再生便覧」表-2.9.5による。	抽出ふるい分け試験の場合：1～2回／日・中規模以上の工事：定期的または随時。・小規模以下の工事：異常が認められるとき。印字記録の場合：全数		○
36 プラント再生舗装工	プラント	その他	水浸ホイールトラッキング試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-65	設計図書による	同左	耐水性の確認	○
36 プラント再生舗装工	プラント	その他	ホイールトラッキング試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-44	設計図書による	同左	耐流動性の確認	○
36 プラント再生舗装工	プラント	その他	ラベリング試験	舗装調査・試験法便覧 [3]-18	設計図書による	同左	耐摩耗性の確認	○
36 プラント再生舗装工	舗設現場	必須	外観検査（混合物）	目視		随時
36 プラント再生舗装工	舗設現場	必須	温度測定（初転圧前）	温度計による。		随時	測定値の記録は、1日4回（午前・午後各2回）
36 プラント再生舗装工	舗設現場	必須	現場密度の測定	舗装調査・試験法便覧 [3]-218	基準密度の94％以上。 X10 96％以上 X6 96％以上 X3 96.5％以上再アス処理の場合、基準密度の93％以上。 X10 95％以上 X6 95.5％以上 X3 96.5％以上	・締固め度は、個々の測定値が基準密度の94％以上（再アス処理の場合は基準密度の93％以上）を満足するものとし、かつ平均値について以下を満足するものとする。・締固め度は、10孔の測定値の平均値X10が規格値を満足するものとする。また、10孔の測定値が得がたい場合は3孔の測定値の平均値X3が規格値を満足するものとするが、X3が規格値をはずれた場合は、さらに3孔のデータを加えた平均値X6が規格値を満足していればよい。・1工事あたり3,000㎡を超える場合は、10,000㎡以下を1ロットとし、1ロットあたり10孔で測定する。（例）3,001～10,000㎡：10孔10,001㎡以上の場合、10,000㎡毎に10孔追加し、測定箇所が均等になるように設定すること。例えば12,000㎡の場合：6,000㎡／1ロット毎に10孔、合計20孔なお、1工事あたり3,000㎡以下の場合（維持工事を除く）は、1工事あたり3孔以上で測定する。
37 工場製作工（鋼橋用鋼材）	材料	必須	外観・規格（主部材）	現物照合、帳票確認		現物とミルシートの整合性が確認できること。規格、品質がミルシートで確認できること。		○
37 工場製作工（鋼橋用鋼材）	材料	必須	機械試験（JISマーク表示品以外かつミルシート照合不可な主部材）	JISによる	JISによる	JISによる	試験対象とする材料は監督職員と協議のうえ選定する。
37 工場製作工（鋼橋用鋼材）	材料	必須	外観検査（付属部材）	目視及び計測	JISによる	JISによる
38 ガス切断工	施工	必須	表面粗さ	目視	主要部材の最大表面粗さ 50㎛以下二次部材の最大表面粗さ 100㎛以下（ただし、切削による場合は50㎛以下）		最大表面粗さとは、JIS B 0601 （2013）に規定する最大高さ粗さRZとする。
38 ガス切断工	施工	必須	ノッチ深さ	・目視・計測	主要部材：ノッチがあってはならない二次部材：1㎜以下		ノッチ深さとは、ノッチ上縁から谷までの深さを示す。
38 ガス切断工	施工	必須	スラグ	目視	塊状のスラグが点在し、付着しているが、痕跡を残さず容易にはく離するもの。
38 ガス切断工	施工	必須	上縁の溶け	目視	わずかに丸みをおびているが、滑らかな状態のもの。
38 ガス切断工	施工	その他	平面度	目視	設計図書による（日本溶接協会規格「ガス切断面の品質基準」に基づく）
38 ガス切断工	施工	その他	ベベル精度	計測器による計測	設計図書による（日本溶接協会規格「ガス切断面の品質基準」に基づく）

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
38 ガス切断工	施工	その他	真直度	計測器による計測	設計図書による（日本溶接協会規格「ガス切断面の品質基準」に基づく）
39 溶接工	施工	必須	引張試験：開先溶接	JIS Z 2241	引張強さが母材の規格値以上。	試験片の形状：JIS Z 3121 1号試験片の個数：2	・溶接方法は「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 20.8.4溶接施工法図-20.8.1開先溶接試験溶接方法による。・なお、過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し、溶接施工試験を省略することができる。	○
39 溶接工	施工	必須	型曲げ試験（19㎜未満裏曲げ）（19㎜以上側曲げ）：開先溶接	JIS Z 3122	亀裂が生じてはならない。ただし、亀裂の発生原因がブローホールまたはスラグ巻き込みであることが確認され、かつ、亀裂の長さが3㎜以下の場合は許容するものとする。	試験片の形状：JIS Z 3122試験片の個数：2	・溶接方法は「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 20.8.4溶接施工法図-20.8.1開先溶接試験溶接方法による。・なお、過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し、溶接施工試験を省略することができる。	○
39 溶接工	施工	必須	衝撃試験：開先溶接	JIS Z 2242	溶接金属及び溶接熱影響部で母材の要求値以上（それぞれの3個の平均値）。	試験片の形状：JIS Z 2242 Vノッチ試験片の採取位置：「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編20.8.4溶接施工法図- 20.8.2衝撃試験片試験片の個数：各部位につき3	・溶接方法は「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 20.8.4溶接施工法図-20.8.1開先溶接試験溶接方法による。・なお、過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し、溶接施工試験を省略することができる。	○
39 溶接工	施工	必須	マクロ試験：開先溶接	JIS G 0553に準じる。	欠陥があってはならない。	試験片の個数：1	・溶接方法は「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 20.8.4溶接施工法図-20.8.1開先溶接試験溶接方法による。・なお、過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し、溶接施工試験を省略することができる。	○
39 溶接工	施工	必須	非破壊試験：開先溶接	「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編20.8.6外部きず検査 20.8.7内部きず検査の規定による	同左	試験片の個数：試験片継手全長	・溶接方法は「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 20.8.4溶接施工法図-20.8.1開先溶接試験溶接方法による。・なお、過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し、溶接施工試験を省略することができる。（非破壊試験を行う者の資格）・磁粉探傷試験または浸透探傷試験を行う者は、それぞれの試験の種類に対応したJIS Z 2305（非破壊試験－技術者の資格及び認証）に規定するレベル2以上の資格を有していなければならない。・放射線透過試験を行う場合は、放射線透過試験におけるレベル2以上の資格とする。・超音波自動探傷試験を行う場合は、超音波探傷試験におけるレベル3の資格とする。・手探傷による超音波探傷試験を行う場合は、超音波探傷試験におけるレベル2以上の資格とする。	○
39 溶接工	施工	必須	マクロ試験：すみ肉溶接	JIS G 0553に準じる。	欠陥があってはならない。	試験片の形状：「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編20.8.4溶接施工法図-20.8.3すみ肉溶接試験（マクロ試験）溶接方法及び試験片の形状試験片の個数：1	・溶接方法は「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 20.8.4溶接施工法図-20.8.3すみ肉溶接試験（マクロ試験）溶接方法及び試験片の形状による。・なお、過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し、溶接施工試験を省略することができる。	○
39 溶接工	施工	必須	引張試験：スタッド溶接	JIS Z 2241	降伏点は 235N／㎟以上、引張強さは 400～550N／㎟、伸びは20％以上とする。ただし溶接で切れてはいけない。	試験片の形状：JIS B 1198試験片の個数：3	過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し溶接施工試験を省略することができる。	○
39 溶接工	施工	必須	曲げ試験：スタッド溶接	JIS Z 3145	溶接部に亀裂を生じてはならない。	試験片の形状：JIS Z 3145試験片の個数：3	過去に同等もしくはそれ以上の条件で溶接施工試験を行い、かつ施工経験をもつ工場では、その時の試験報告書によって判断し溶接施工試験を省略することができる。	○

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
39 溶接工	施工	必須	突合せ溶接継手の内部欠陥に対する検査	JIS Z 3104JIS Z 3060	試験で検出されたきず寸法は、設計上許容される寸法以下でなければならない。ただし、寸法によらず表面に開口した割れ等の面状きずはあってはならない。なお、放射線透過試験による場合において、板厚が25㎜以下の試験の結果については、以下を満たす場合には合格としてよい。・引張応力を受ける溶接部は、JIS Z 3104附属書4（透過写真によるきずの像の分類方法）に示す2類以上とする。・圧縮応力を受ける溶接部は、JIS Z 3104附属書4（透過写真によるきずの像の分類方法）に示す3類以上とする。なお、板厚が25㎜を超える場合は、内部きず寸法の許容値を板厚の1／3 とする。ただし、疲労の影響が考えられる継手では、所定の強度等級を満たす上で許容できるきず寸法はこの値より小さい場合があるので注意する。	放射線透過試験の場合はJIS Z 3104による。超音波探傷試験（手探傷）の場合はJIS Z 3060による。	・「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編表-解 20.8.6及び表-解20.8.7に各継手の強度等級を満たす上での内部きず寸法の許容値が示されている。なお、表-解20.8.6及び表-解20.8.7に示されていない強度等級を低減させた場合などの継手の内部きず寸法の許容値は、「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 8.3.2継手の強度等級に示されている。（非破壊試験を行う者の資格）・放射線透過試験を行う場合は、放射線透過試験におけるレベル2以上の資格とする。・超音波自動探傷試験を行う場合は、超音波探傷試験におけるレベル3の資格とする。・手探傷による超音波探傷試験を行う場合は、超音波探傷試験におけるレベル2以上の資格とする。	○
39 溶接工	施工	必須	外観検査（割れ）	目視	あってはならない。	検査体制、検査方法を明確にした上で目視検査する。目視は全延長実施する。ただし、判定が困難な場合は、磁粉探傷試験または浸透探傷試験を用いる	磁粉探傷試験または浸透探傷試験を行う者は、それぞれの試験の種類に対応したJIS Z 2305（非破壊試験－技術者の資格及び認証）に規定するレベル2以上の資格を有していなければならない。
39 溶接工	施工	必須	外観形状検査（ビード表面のピット）	・目視及びノギス等による計測	断面に考慮する突合せ溶接継手、十字溶接継手、Ｔ溶接継手、角溶接継手には、ビード表面にピットがあってはならない。その他のすみ肉溶接及び部分溶込み開先溶接には、1継手につき3個または継手長さ1mにつき3個までを許容する。ただし、ピットの大きさが1㎜以下の場合は、3個を1個として計算する。	検査体制、検査方法を明確にした上で、目視確認により疑わしい箇所を測定する。目視は全延長実施する。
39 溶接工	施工	必須	外観形状検査（ビード表面の凹凸）	・目視及びノギス等による計測	ビード表面の凹凸は、ビード長さ25 ㎜の範囲で3㎜以下。	検査体制、検査方法を明確にした上で、目視確認により疑わしい箇所を測定する。目視は全延長実施する。
39 溶接工	施工	必須	外観形状検査（アンダーカット）	・目視及びノギス等による計測	「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編20.8.6外部きず検査の規定による。	検査体制、検査方法を明確にした上で、目視確認により疑わしい箇所を測定する。目視は全延長実施する。	・「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編表-解 20.8.4及び表-解20.8.5に各継手の強度等級を満たすうえでのアンダーカットの許容値が示されている。表-解20.8.4及び表-解20.8.5に示されていない継手のアンダーカットの許容値は、「日本道路協会道路橋示方書・同解説」Ⅱ鋼橋・鋼部材編 8.3.2継手の強度等級に示されている。
39 溶接工	施工	必須	外観検査（オーバーラップ）	目視	あってはならない。	検査体制、検査方法を明確にした上で目視検査する。
39 溶接工	施工	必須	外観形状検査（すみ肉溶接サイズ）	・目視及びノギス等による計測	すみ肉溶接のサイズ及びのど厚は、指定すみ肉サイズ及びのど厚を下回ってはならない。だだし、1溶接線の両端各50㎜を除く部分では、溶接長さの10％までの範囲で、サイズ及びのど厚ともに－ 1.0㎜の誤差を認める。	検査体制、検査方法を明確にした上で、目視確認により疑わしい箇所を測定する。目視は全延長実施する。
39 溶接工	施工	必須	外観形状検査（余盛高さ）	・目視及びノギス等による計測	設計図書による。設計図書に特に仕上げの指定のない開先溶接は，以下に示す範囲内の余盛りは仕上げなくてよい。余盛高さが以下に示す値を超える場合は、ビード形状、特に止端部を滑らかに仕上げるものとする。ビード幅(B[㎜])余盛高さ(h[㎜]) B＜15 ： h≦3 15≦B＜25 ： h≦4 25≦B ： h≦（4／25）・B	検査体制、検査方法を明確にした上で、目視確認により疑わしい箇所を測定する。目視は全延長実施する。
39 溶接工	施工	必須	外観形状検査（アークスタッド）	・目視及びノギス等による計測	・余盛り形状の不整：余盛りは全周にわたり包囲していなければならない。なお、余盛りは高さ1㎜、幅0.5 ㎜以上・割れ及びスラグ巻込み：あってはならない。・アンダーカット：鋭い切欠状のアンダーカットがあってはならない。ただし、グラインダー仕上げ量が 0.5㎜以内に納まるものは仕上げて合格とする。・スタッドジベルの仕上り高さ：（設計値±2㎜）を超えてはならない。	検査体制、検査方法を明確にした上で、目視確認により疑わしい箇所を測定する。目視は全延長実施する。
39 溶接工	施工	その他	ハンマー打撃試験	ハンマー打撃	割れ等の欠陥を生じないものを合格。	外観検査の結果が不合格となったスタッドジベルについて全数。外観検査の結果が合格のスタッドジベルの中から1％について抜取り曲げ検査を行なうものとする。	・余盛が包囲していないスタッドジベルは、その方向と反対の15°の角度まで曲げるものとする。・15°曲げても欠陥の生じないものは、元に戻すことなく、曲げたままにしておくものとする。

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	必須	土の含水比試験	JIS A 1203	設計図書による	当初及び土質の変化した時。	配合を定めるための試験である。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	必須	土の湿潤密度試験	JIS A 1225	設計図書による	当初及び土質の変化した時。	配合を定めるための試験である。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	必須	テーブルフロー試験	JIS R 5201	設計図書による	当初及び土質の変化した時。	配合を定めるための試験である。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	必須	土の一軸圧縮試験（改良体の強度）	JIS A 1216	設計図書による	当初及び土質の変化した時。	配合を定めるための試験である。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土粒子の密度試験	JIS A 1202	設計図書による	土質の変化したとき必要に応じて実施する。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土の粒度試験	JIS A 1204	設計図書による	土質の変化したとき必要に応じて実施する。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土の液性限界・塑性限界試験	JIS A 1205	設計図書による	土質の変化したとき必要に応じて実施する。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土の一軸圧縮試験	JIS A 1216	設計図書による	土質の変化したとき必要に応じて実施する。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土の圧密試験	JIS A 1217	設計図書による	土質の変化したとき必要に応じて実施する。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土懸濁液のpH試験	JGS 0211	設計図書による	有機質土の場合は必要に応じて実施する
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	材料	その他	土の強熱減量試験	JGS 0221	設計図書による	有機質土の場合は必要に応じて実施する

工種	種別	試験区分	試験項目	試験方法	規格値	試験時期・頻度	摘要	試験成績表等による確認
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	施工	必須	深度方向の品質確認（均質性）	試料採取器またはボーリングコアの目視確認	採取した試料のフェノールフタレイン反応試験による均質性の目視確認	1,000㎥～4,000㎥につき1回の割合で行う。試料採取器またはボーリングコアで採取された改良体上、中、下において連続されて改良されていることをフェノールフタレイン反応試験により均質性を目視確認する。現場の条件、規模等により上記によりがたい場合は監督員の指示による。	１．実施頻度は、監督職員との協議による。２．ボーリング等により供試体を採取する。
40 中層混合処理※全面改良の場合に適用。混合処理改良体（コラム）を造成する工法には適用しない	施工	必須	土の一軸圧縮試験（改良体の強度）	JIS A 1216	①各供試体の試験結果は改良地盤設計強度の85％以上。 ②1回の試験結果は改良地盤設計強度以上。なお、1回の試験とは3個の供試体の試験値の平均値で表したもの	1,000㎥～4,000㎥につき1回の割合で行う。試験は改良体について上、中、下それぞれ1供試体で1回とする。現場の条件、規模等により上記によりがたい場合は監督員の指示による。	実施頻度は、監督職員との協議による。
41 鉄筋挿入工	材料	必須	品質検査（芯材・ナット・プレート等）	ミルシート	設計図書による	材料入荷時		○
41 鉄筋挿入工	材料	必須	定着材のフロー値試験	JSCE-F 521-2018	9～22秒	施工開始前1回および定着材の材料や配合変更時に実施。1回の試験は測定を2回行い、測定値の平均をフロー値とする。	定着材をセメントミルクまたはモルタルとする場合
41 鉄筋挿入工	材料	その他	外観検査（芯材・ナット・プレート等）	・目視・寸法計測	設計図書による	材料入荷時
41 鉄筋挿入工	材料	必須	圧縮強度試験	JIS A 1108	設計図書による	施工開始前1回および施工日ごと1回（3本／回）	定着材をセメントミルクまたはモルタルとする場合
41 鉄筋挿入工	施工	必須	引抜き試験（受入れ試験）	地山補強土工法設計・施工マニュアル	設計図書による	・施工全数量の3％かつ3本以上を標準とする。・載荷サイクルは1サイクルとする。
41 鉄筋挿入工	施工	その他	引抜き試験（適合性試験）	地山補強土工法設計・施工マニュアル	設計図書による	・地層ごとに3本以上を標準とする。・載荷サイクルは多サイクルを原則とする。・初期荷重は、5.0kNもしくは計画最大荷重の0.1倍程度とする。