道路編

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
９ダム編	３基礎グラウチング	３ボーリング工			ボーリング工	深度Ｌ		設計値以上	ボーリング工毎※配置位置の規定はコンクリート面で行うカーテングラウトに適用する。		9-3-3
						配置誤差		100

10道路編	１道路改良	３工場製作工	２		遮音壁支柱製作工	部材	部材長ℓ（m）	±3…ℓ≦10 ±4…ℓ＞10	図面の寸法表示箇所で測定。		10-1-3-2
10道路編	１道路改良	３工場製作工	２		遮音壁支柱製作工				図面の寸法表示箇所で測定。		10-1-3-2
10道路編	１道路改良	９カルバート工	６		場所打函渠工	基準高▽		±30	両端、施工継手及び図面の寸法表示箇所で測定。		10-1-9-6
						厚さｔ～ｔ₁₄		－20
						幅（内法）ｗ		－30
						高さｈ		±30
						延長Ｌ	Ｌ＜20m	－50
						延長Ｌ	Ｌ≧20m	－100
10道路編	１道路改良	11落石雪害防止工	４		落石防止網工	幅ｗ		－200	1施工箇所毎「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。ただし、「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定により管理を行う場合は、延長の変化点で測定。		10-1-11-4
						延長Ｌ		－200

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	１道路改良	11落石雪害防止工	５		落石防護柵工	高さｈ		±30	施工延長40m（測点間隔25mの場合は50m）につき1ヶ所、施工延長40m（または50m）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-1-11-5
						延長Ｌ		－200	1施工箇所毎「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。ただし、「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定により管理を行う場合は、延長の変化点で測定。

10道路編	１道路改良	11落石雪害防止工	６		防雪柵工	高さｈ		±30	施工延長40m（測点間隔25mの場合は50m）につき1ヶ所、施工延長40m（または50m）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-1-11-6
						延長Ｌ		－200	1施工箇所毎「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。ただし、「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定により管理を行う場合は、延長の変化点で測定。
						基礎	幅ｗ，ｗ₁₂	－30	基礎1基毎「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。
						基礎	高さｈ	－30

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	１道路改良	11落石雪害防止工	７		雪崩予防柵工	高さｈ		±30	施工延長40m（測点間隔25mの場合は50m）につき1ヶ所、施工延長40m（または50m）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。		10-1-11-7
						延長Ｌ		－200	1施工箇所毎
						基礎	幅ｗ，ｗ₁₂	－30	基礎1基毎
						基礎	高さｈ	－30	基礎1基毎
						アンカー長ℓ	打込みℓ	－10％	全数
						アンカー長ℓ	埋込みℓ	－5％	全数
10道路編	１道路改良	12遮音壁工	４		遮音壁基礎工	幅ｗ		－30	施工延長40m（測点間隔25mの場合は50m）につき1ヶ所、施工延長40m（または50m）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。		10-1-12-4
						高さｈ		－30
						延長Ｌ		－200	1施工箇所毎
10道路編	１道路改良	12遮音壁工	５		遮音壁本体工	支柱	間隔ｗ，ｗ₁₂	±15	施工延長5スパンにつき1ヶ所		10-1-12-5
							ずれａ	10
							ねじれｂ－ｃ	5
							倒れｄ	ｈ×0.5％
						高さｈ		＋30，－20
						延長Ｌ		－200	1施工箇所毎

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値			測定基準	測定箇所	摘要
								個々の測定値（Ｘ）		10個の測定値の平均(Ｘ)₁₀
								中規模以上	小規模以下	中規模以上
10道路編	２舗装	４舗装工			歩道路盤工取合舗装路盤工路肩舗装路盤工	基準高▽		±50		―	基準高は片側延長40m毎に１ヶ所の割で測定。厚さは、片側延長200m毎に１ヶ所掘り起こして測定。幅は、片側延長80m毎に１ヶ所測定。 ※両端部2点で測定する。「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。	工事規模の考え方中規模とは、1層あたりの施工面積が2,000㎡以上とする。小規模とは、表層及び基層の加熱アスファルト混合物の総使用量が500ｔ未満あるいは施工面積が2,000㎡未満。厚さは、個々の測定値が10個に9個以上の割合で規格値を満足しなければならないとともに、10個の測定値の平均値（Ｘ10）について満足しなければならない。ただし、厚さのデータ数が10個未満の場合は測定値の平均値は適用しない。コアー採取について橋面舗装等でコアー採取により床版等に損傷を与える恐れのある場合は、他の方法によることが出来る。	10-2-4
						厚さ	ｔ＜15㎝	－30		－10
						厚さ	ｔ≧15㎝	－45		－15
						幅		－100		―

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値			測定基準	測定箇所	摘要
							個々の測定値（Ｘ）		10個の測定値の平均(Ｘ)₁₀
							中規模以上	小規模以下	中規模以上
10道路編	２舗装	４舗装工			歩道舗装工取合舗装工路肩舗装工表層工	厚さ	－9		－3	幅は、片側延長80m毎に１ヶ所の割で測定。厚さは、片側延長200m毎に１ヶ所コアーを採取して測定。「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。	工事規模の考え方中規模とは、1層あたりの施工面積が2,000㎡以上とする。小規模とは、表層及び基層の加熱アスファルト混合物の総使用量が500ｔ未満あるいは施工面積が2,000㎡未満。厚さは、個々の測定値が10個に9個以上の割合で規格値を満足しなければならないとともに、10個の測定値の平均値（Ｘ10）について満足しなければならない。ただし、厚さのデータ数が10個未満の場合は測定値の平均値は適用しない。コアー採取について橋面舗装等でコアー採取により床版等に損傷を与える恐れのある場合は、他の方法によることが出来る。	10-2-4
						幅	－25		―

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	２舗装	５排水構造物工	９		排水性舗装用路肩排水工	基準高▽	±30	施工延長40ｍ（測点間隔25ｍの場合は50ｍ）につき1ヶ所、延長40ｍ（又は50ｍ）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。なお、従来管理のほかに「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-2-5-9
10道路編	２舗装	５排水構造物工	９		排水性舗装用路肩排水工	延長Ｌ	－200	1ヶ所／1施工箇所なお、従来管理のほかに「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-2-5-9
10道路編	２舗装	７踏掛版工	４		踏掛版工（コンクリート工）	基準高	±20	1ヶ所／1踏掛版		10-2-7-4
						各部の厚さ	±20	1ヶ所／1踏掛版
						各部の長さ	±30	1ヶ所／1踏掛版
					踏掛版工（ラバーシュー）	各部の長さ	±20	全数
					踏掛版工（ラバーシュー）	厚さ	―
					踏掛版工（アンカーボルト）	中心のずれ	±20	全数
					踏掛版工（アンカーボルト）	アンカー長	±20	全数
10道路編	２舗装	９標識工	４	１	大型標識工（標識基礎工）	幅ｗ，ｗ₁₂	－30	基礎1基毎「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-2-9-4
						高さｈ	－30

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	２舗装	９標識工	４	２	大型標識工（標識柱工）	設置高さＨ	設計値以上	1ヶ所／1基「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-2-9-4
10道路編	２舗装	９標識工	４	２	大型標識工（標識柱工）			1ヶ所／1基「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-2-9-4
10道路編	２舗装	12道路付属施設工	５	１	ケーブル配管工	埋設深ｔ	0～＋50	接続部間毎に1ヶ所		10-2-12-5
						延長Ｌ	－200	接続部間毎で全数
								接続部間毎で全数
10道路編	２舗装	12道路付属施設工	５	２	ケーブル配管工（ハンドホール）	基準高▽	±30	1ヶ所毎※は、現場打ちのある場合		10-2-12-5
						※厚さｔ～ｔ₁₅	－20
						※幅ｗ，ｗ₁₂	－30
						※高さｈ，ｈ₁₂	－30

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	２舗装	12道路付属施設工	６		照明工（照明柱基礎工）	幅ｗ	－30	1ヶ所／1施工箇所		10-2-12-6
						高さｈ	－30

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目			規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	３橋梁下部	３工場製作工	３		鋼製橋脚製作工	部材	脚柱とベースプレートの鉛直度δ（㎜）		ｗ／500	各脚柱、ベースプレートを測定。		10-3-3-3
							ベースプレート	孔の位置	±2	全数を測定。		10-3-3-3
							ベースプレート	孔の径ｄ	0～5	全数を測定。		10-3-3-3
						仮組立時	柱の中心間隔、対角長Ｌ（m）		±5…Ｌ≦10m ±10… 10＜Ｌ≦20m ±(10＋(Ｌ－ 20)／10)…20m ＜Ｌ	両端部及び片持ばり部を測定。		10-3-3-3
							はりのキャンバー及び柱の曲がりδ（㎜）		Ｌ／1,000	各主構の各格点を測定。		10-3-3-3
							柱の鉛直度δ（㎜）		10…Ｈ≦10 Ｈ…Ｈ＞10	各柱及び片持ばり部を測定。Ｈ：高さ（ｍ）		10-3-3-3
										各柱及び片持ばり部を測定。Ｈ：高さ（ｍ）		10-3-3-3

※ 元PDF 191枚目〜192枚目を連結表示（「次頁に続く」を結合）

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	３橋梁下部	６橋台工	８		橋台躯体工	基準高▽		±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。箱抜き形状の詳細については「道路橋支承便覧」による。なお、従来管理のほかに「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」で規定する出来形計測性能を有する機器を用いることができる。（アンカーボルト孔の鉛直度を除く）ただし、「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」に基づき出来形管理を実施する場合は、同要領に規定する計測精度・計測密度を満たす計測方法により出来形管理を実施することができる。		10-3-6-8
						厚さｔ		－20
						天端幅ｗ₁（橋軸方向）		－10
						天端幅ｗ₂（橋軸方向）		－10
						敷幅ｗ₃（橋軸方向）		－50
						高さｈ₁		－50
						胸壁の高さｈ₂		－30
						天端長ℓ₁		－50
						敷長ℓ₂		－50
						胸壁間距離ℓ		±30
						支間長及び中心線の変位		±50
						支承部アンカーボルトの箱抜き規格値	計画高	＋10～－20	支承部アンカーボルトの箱抜き規格値の平面位置は沓座の中心ではなく、アンカーボルトの箱抜きの中心で測定。アンカーボルト孔の鉛直度は箱抜きを橋軸方向、橋軸直角方向で十字に切った２隅で計測。
							平面位置	±20
							アンカーボルト孔の鉛直度	1／50以下

※ 元PDF 193枚目〜194枚目を連結表示（「次頁に続く」を結合）

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	３橋梁下部	７ＲＣ橋脚工	９	１	橋脚躯体工（張出式）（重力式）（半重力式）	基準高▽		±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。箱抜き形状の詳細については「道路橋支承便覧」による。なお、従来管理のほかに「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」で規定する出来形計測性能を有する機器を用いることができる。（アンカーボルト孔の鉛直度を除く）ただし、「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」に基づき出来形管理を実施する場合は、同要領に規定する計測精度・計測密度を満たす計測方法により出来形管理を実施することができる。		10-3-7-9
						厚さｔ		－20
						天端幅ｗ₁（橋軸方向）		－20
						敷幅ｗ₂（橋軸方向）		－50
						高さｈ		－50
						天端長ℓ₁		－50
						敷長ℓ₂		－50
						橋脚中心間距離ℓ		±30
						支間長及び中心線の変位		±50
						支承部アンカーボルトの箱抜き規格値	計画高	＋10～－20	支承部アンカーボルトの箱抜き規格値の平面位置は沓座の中心ではなく、アンカーボルトの箱抜きの中心で測定。アンカーボルト孔の鉛直度は箱抜きを橋軸方向、橋軸直角方向で十字に切った２隅で計測。
							平面位置	±20
							アンカーボルト孔の鉛直度	1／50以下

※ 元PDF 195枚目〜196枚目を連結表示（「次頁に続く」を結合）

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	３橋梁下部	７ＲＣ橋脚工	９	２	橋脚躯体工（ラーメン式）	基準高▽		±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。箱抜き形状の詳細については「道路橋支承便覧」による。なお、従来管理のほかに「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」で規定する出来形計測性能を有する機器を用いることができる。（アンカーボルト孔の鉛直度を除く）ただし、「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」に基づき出来形管理を実施する場合は、同要領に規定する計測精度・計測密度を満たす計測方法により出来形管理を実施することができる。		10-3-7-9
						厚さｔ		－20
						天端幅ｗ₁		－20
						敷幅ｗ₂		－20
						高さｈ		－50
						長さℓ		－20
						橋脚中心間距離ℓ		±30
						支間長及び中心線の変位		±50
						支承部アンカーボルトの箱抜き規格値	計画高	＋10～－20	支承部アンカーボルトの箱抜き規格値の平面位置は沓座の中心ではなく、アンカーボルトの箱抜きの中心で測定。アンカーボルト孔の鉛直度は箱抜きを橋軸方向、橋軸直角方向で十字に切った２隅で計測。
							平面位置	±20
							アンカーボルト孔の鉛直度	1／50以下

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	３橋梁下部	８鋼製橋脚工	９	１	橋脚フーチング工（Ｉ型・Ｔ型）	基準高▽	±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。		10-3-8-9
						幅ｗ（橋軸方向）	－50
						高さｈ	－50
						長さℓ	－50

10道路編	３橋梁下部	８鋼製橋脚工	９	２	橋脚フーチング工（門型）	基準高▽	±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。		10-3-8-9
						幅ｗ，ｗ₁₂	－50
						高さｈ	－50

10道路編	３橋梁下部	８鋼製橋脚工	10	１	橋脚架設工（Ｉ型・Ｔ型）	基準高▽	±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。		10-3-8-10
						橋脚中心間距離ℓ	±30
						支間長及び中心線の変位	±50

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	３橋梁下部	８鋼製橋脚工	10	２	橋脚架設工（門型）	基準高▽		±20	橋軸方向の断面寸法は中央及び両端部、その他は寸法表示箇所。		10-3-8-10
						橋脚中心間距離ℓ		±30
						支間長及び中心線の変位		±50

10道路編	３橋梁下部	８鋼製橋脚工	11		現場継手工	現場継手部のすき間δ1，δ2（㎜）		5 ※±5	主桁、主構の全継手数の1／2を測定。 ※は耐候性鋼材（裸使用）の場合		10-3-8-11
10道路編	３橋梁下部	８鋼製橋脚工	11		現場継手工				主桁、主構の全継手数の1／2を測定。 ※は耐候性鋼材（裸使用）の場合		10-3-8-11
10道路編	４鋼橋上部	３工場製作工	９		橋梁用高欄製作工	部材	部材長ℓ（m）	±3…ℓ≦10 ±4…ℓ＞10	図面の寸法表示箇所で測定。		10-4-3-9
10道路編	４鋼橋上部	３工場製作工	９		橋梁用高欄製作工				図面の寸法表示箇所で測定。		10-4-3-9

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値		測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	４鋼橋上部	５鋼橋架設工	10	１	支承工（鋼製支承）	据付け高さ注1）		±5		支承全数を測定。Ｂ：支承中心間隔（m）支承の平面寸法が300 ㎜以下の場合は、水平面の高低差を1㎜以下とする。なお、支承を勾配なりに据付ける場合を除く。注1）先固定の場合は、支承上面で測定する。注2）可動支承の遊間（Ｌａ,Ｌｂ）を計測し、支承据付時のオフセット量δを考慮して、移動可能量が道路橋支承便覧の規格値を満たすことを確認する。注3）可動支承の移動量検査は、架設完了後に実施する。詳細は、道路橋支承便覧参照。		10-4-5-10
						可動支承の移動可能量注2）		設計移動量以上
						支承中心間隔（橋軸直角方向）		コンクリート橋	鋼橋
						支承中心間隔（橋軸直角方向）		±5	±(4＋ 0.5×(B －2)）
						水平度	橋軸方向	1／100
						水平度	橋軸直角方向	1／100
						可動支承の橋軸方向のずれ同一支承線上の相対誤差		5
						可動支承の機能確認注3）		温度変化に伴う移動量計算値の 1／2以上
10道路編	４鋼橋上部	５鋼橋架設工	10	２	支承工（ゴム支承）	据付け高さ注1）		±5		支承全数を測定。Ｂ：支承中心間隔（m）上部構造部材下面とゴム支承面との接触面及びゴム支承と台座モルタルとの接触面に肌すきが無いことを確認。支承の平面寸法が300 ㎜以下の場合は、水平面の高低差を1㎜以下とする。なお、支承を勾配なりに据付ける場合を除く。注1）先固定の場合は、支承上面で測定する。注2）可動支承の遊間（Ｌａ,Ｌｂ）を計測し、支承据付時のオフセット量δを考慮して、移動可能量が道路橋支承便覧の規格値を満たすことを確認する。注3）可動支承の移動量検査は、架設完了後に実施する。詳細は、道路橋支承便覧参照。		10-4-5-10
						可動支承の移動可能量注2）		設計移動量以上
						支承中心間隔（橋軸直角方向）		コンクリート橋	鋼橋
						支承中心間隔（橋軸直角方向）		±5	±(4＋ 0.5×(B －2)）
						水平度	橋軸方向	1／300
						水平度	橋軸直角方向	1／300
						可動支承の橋軸方向のずれ同一支承線上の相対誤差		5
						可動支承の機能確認注3）		温度変化に伴う移動量計算値の 1／2以上

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	４鋼橋上部	８橋梁付属物工	３		落橋防止装置工	アンカーボルト孔の削孔長	設計値以上	全数測定		10-4-8-3
10道路編	４鋼橋上部	８橋梁付属物工	３		落橋防止装置工	アンカーボルト定着長	－20以内かつ－1Ｄ以内	全数測定Ｄ：アンカーボルト径（㎜）		10-4-8-3
10道路編	４鋼橋上部	８橋梁付属物工	５		地覆工	地覆の幅ｗ₁	－10～＋20	1径間当たり両端と中央部の3ヶ所測定。		10-4-8-5
						地覆の高さｈ	－10～＋20
						有効幅員ｗ₂	0～＋30

10道路編	４鋼橋上部	８橋梁付属物工	６₇		橋梁用防護柵工橋梁用高欄工	天端幅ｗ₁	－5～＋10	1径間当たり両端と中央部の3ヶ所測定。		10-4-8-6 10-4-8-7
						地覆の幅ｗ₂	－10～＋20
						高さｈ₁	－20～＋30
						高さｈ₂	－10～＋20
						有効幅員ｗ₃	0～＋30

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	４鋼橋上部	８橋梁付属物工	８		検査路工	幅	±3	1ブロックを抽出して測定。		10-4-8-8
						高さ	±4

10道路編	５コンクリート橋上部	６プレビーム桁橋工	２		プレビーム桁製作工（現場）	幅ｗ	±5	桁全数について測定。横方向タワミの測定は、プレストレッシング後に測定。桁断面寸法測定箇所は、両端部、中央部の3ヶ所とする。 ℓ：スパン長		10-5-6-2
						高さｈ	10 －5
						桁長ℓスパン長	ℓ＜15…±10 ℓ≧15… ±（ℓ－5）かつ－30㎜以内
						横方向最大タワミ	0.8ℓ
10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	４支保工	３		吹付工	吹付け厚さ	設計吹付け厚以上。ただし、良好な岩盤で施工端部、突出部等の特殊な箇所は設計吹付け厚の1／3以上を確保するものとする。	施工延長40ｍ毎に図に示す。（1）～（7）および断面変化点の検測孔を測定。注）良好な岩盤とは、「道路トンネル技術基準（構造編）・同解説」にいう地盤等級Ａ又はＢに該当する地盤とする。		10-6-4-3

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	４支保工	４		ロックボルト工	位置間隔	―	施工延長40ｍ毎に断面全本数検測。		10-6-4-4
						角度	―
						削孔深さ	―
						孔径	―
						突出量	プレート下面から10㎝以内

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	５覆工	３		覆工コンクリート工	基準高▽（拱頂）	±50	（1）基準高、幅、高さは、施工40mにつき1ヶ所。（2）厚さ（ｲ）コンクリート打設前の巻立空間を1打設長の終点を図に示す各点で測定。中間部はコンクリート打設口で測定。（ﾛ）コンクリート打設後、覆工コンクリートについて1打設長の端面（施工継手の位置）において、図に示す各点の巻厚測定を行う。（ﾊ）検測孔による巻厚の測定は図の（1）は40mに1ヶ所、（2）～（3）は100mに1ヶ所の割合で行う。なお、トンネル延長が100m以下のものについては、1トンネル当たり2ヶ所以上の検測孔による測定を行う。ただし、以下の場合には、左記の規格値は適用除外とする。・良好な地山における岩又は吹付コンクリートの部分的な突出で、設計覆工厚の3分の1以下のもの。なお、変形が収束しているものに限る。・異常土圧による覆工厚不足で、型枠の据付け時には安定が確認されかつ別途構造的に覆工の安全が確認されている場合。・鋼アーチ支保工、ロックボルトの突出。計測手法については、従来管理のほかに「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」で規定する出来形計測性能を有する機器を用いることが出来る。		10-6-5-3
						幅ｗ（全幅）	－50
						高さｈ（内法）	－50
						厚さｔ	設計値以上
						延長Ｌ	―

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	５覆工	５		床版コンクリート工	幅ｗ		－50	施工延長40m（測点間隔25mの場合は50m）につき1ヶ所、延長40m（又は50m）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。		10-6-5-5
						厚さｔ		－30

10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	６インバート工	４		インバート本体工	幅ｗ（全幅）		－50	（1）幅は、施工40mにつき1ヶ所。（2）厚さ（ｲ）コンクリート打設前の巻立空間を1打設長の中間と終点を図に示す各点で測定。（ﾛ）コンクリート打設後、インバートコンクリートについて1打設長の端面（施工継手の位置）において、図に示す各点の巻厚測定を行う。		10-6-6-4
						厚さｔ		設計値以上
						延長Ｌ		―

10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	８坑門工	４		坑門本体工	基準高▽		±50	図面の主要寸法表示箇所で測定。		10-6-8-4
						幅ｗ，ｗ₁₂		－30
						高さｈ	ｈ＜3m	－50
						高さｈ	ｈ≧3m	－100
						延長Ｌ		－200

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	６トンネル（ＮＡＴＭ）	８坑門工	５		明り巻工	基準高▽（拱頂）	±50	基準高、幅、高さ、厚さは、施工延長40ｍにつき1ヶ所を測定。なお、厚さについては図に示す各点 ①～⑩において、厚さの測定を行う。		10-6-8-5
						幅ｗ（全幅）	－50
						高さｈ（内法）	－50
						厚さｔ	－20
						延長Ｌ	―

10道路編	11共同溝	６現場打構築工	２		現場打躯体工	基準高▽	±30	両端・施工継手箇所及び図面の寸法表示箇所で測定。		10-11-6-2
						厚さｔ	－20
						内空幅ｗ	－30
						内空高ｈ	±30
						ブロック長Ｌ	－50

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	11共同溝	６現場打構築工	４		カラー継手工	厚さｔ	－20	図面の寸法表示箇所で測定。		10-11-6-4
						幅ｗ	－20
						長さＬ	－20

10道路編	11共同溝	６現場打構築工	５	１	防水工（防水）	幅ｗ	設計値以上	両端・施工継手箇所の底版・側壁・頂版で測定。		10-11-6-5
10道路編	11共同溝	６現場打構築工	５	１	防水工（防水）			両端・施工継手箇所の底版・側壁・頂版で測定。		10-11-6-5
10道路編	11共同溝	６現場打構築工	５	２	防水工（防水保護工）	厚さｔ	設計値以上	両端・施工継手箇所の「四隅」で測定。		10-11-6-5
10道路編	11共同溝	６現場打構築工	５	２	防水工（防水保護工）			両端・施工継手箇所の「四隅」で測定。		10-11-6-5
10道路編	11共同溝	６現場打構築工	５	３	防水工（防水壁）	高さｈ	－20	図面の寸法表示箇所で測定。		10-11-6-5
						幅ｗ	±50
						厚さｔ	－20

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	11共同溝	７プレキャスト構築工	２		プレキャスト躯体工	基準高▽	±30	施工延長40m（測点間隔25mの場合は50m）につき1ヶ所、延長40m（又は50m）以下のものは1施工箇所につき2ヶ所。ただし、基準高の適用は据付後の段階検査時のみ適用する。		10-11-7-2
						延長Ｌ	－200	延長：1施工箇所毎
								延長：1施工箇所毎
10道路編	12電線共同溝	５電線共同溝工	２		管路工（管路部）	埋設深ｔ	0～＋50	接続部（地上機器部）間毎に1ヶ所。		10-12-5-2
						延長Ｌ	－200	接続部（地上機器部）間毎で全数。（管路センターで測定）
								接続部（地上機器部）間毎で全数。（管路センターで測定）
10道路編	12電線共同溝	５電線共同溝工	３		プレキャストボックス工（特殊部）	基準高▽	±30	接続部（地上機器部）間毎に1ヶ所。		10-12-5-3
10道路編	12電線共同溝	５電線共同溝工	３		プレキャストボックス工（特殊部）			接続部（地上機器部）間毎に1ヶ所。		10-12-5-3

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	12電線共同溝	６付帯設備工	２		ハンドホール工	基準高▽	±30	1ヶ所毎※は、現場打部分のある場合		10-12-6-2
						※厚さｔ～ｔ₁₅	－20
						※幅ｗ，ｗ₁₂	－30
						※高さｈ，ｈ₁₂	－30

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値		測定基準	測定箇所	摘要
編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	個々の測定値（Ｘ）	測定値の平均（X̄）	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	14道路維持	４舗装工	５	１	切削オーバーレイ工	厚さｔ(切削)	－7	－2	厚さは40m毎に「現舗装高と切削後の基準高の差」「切削後の基準高とオーバーレイ後の基準高の差」で算出する。測定点は車道中心線、車道端及びその中心とする。幅は、延長80m毎に1ヶ所の割とし、延長80m未満の場合は、2ヶ所／施工箇所とする。断面状況で、間隔、測点数を変えることが出来る「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」の規定による測点の管理方法を用いることができる。		10-14-4-5
						厚さｔ(オーバーレイ)	－9
						幅ｗ	－25
						延長Ｌ	－100
						平坦性	―	3mプロフィルメーター (σ)2.4㎜以下直読式(足付き) (σ)1.75㎜以下
10道路編	14道路維持	４舗装工	５	２	切削オーバーレイ工（面管理の場合）厚さｔまたは標高較差（切削）のみ	厚さｔ(標高較差)（切削）	－17 (17) （面管理として緩和）	－2 (2)	１．「３次元計測技術を用いた出来形管理要領（案）」に基づき出来形管理を実施する場合に適用する。２．計測は切削面の全面とし、すべての点で設計面との厚さｔまたは標高較差（切削）を算出する。計測密度は1点/㎡（平面投影面積当たり）以上とする。３．厚さｔまたは標高較差（切削）は、現舗装高と切削後の基準高との差で算出する。４．厚さ（オーバーレイ）は40ｍ毎に「切削後の基準高とオーバーレイ後の基準高の差」で算出する。測定点は車道中心線、車道端及びその中心とする。５．幅は、延長80ｍ毎に１ヶ所の割とし、延長80ｍ未満の場合は、２ヶ所／施工箇所とする。断面状況で、間隔、測点数を変えることが出来る。		10-14-4-5
						厚さｔ(オーバーレイ)	－9
						幅ｗ	－25
						延長Ｌ	－100
						平坦性	―	3mプロフィルメーター (σ)2.4㎜以下直読式(足付き) (σ)1.75㎜以下

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		規格値		測定基準	測定箇所	摘要
編	章	節	条	枝番	工種	測定項目		個々の測定値（Ｘ）	測定値の平均（X̄）	測定基準	測定箇所	摘要
10道路編	14道路維持	４舗装工	７		路上再生工	路盤工	厚さｔ	－30		幅は延長80m毎に1ヶ所の割で測定。厚さは、各車線200m毎に左右両端及び中央の3点を掘り起こして測定。		10-14-4-7
							幅ｗ	－50
							延長Ｌ	－100

編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	測定基準		測定箇所	摘要
編	章	節	条	枝番	工種	測定項目	規格値	鋼桁等	トラス・アーチ等	測定箇所	摘要
10道路編	16道路修繕	３工場製作工	４		桁補強材製作工	フランジ幅ｗ（m）腹板高ｈ（m）腹板間隔ｂ′（m）	±2…ｗ≦0.5 ±3… 0.5＜ｗ≦1.0 ±4… 1.0＜ｗ≦ 2.0 ±(3＋ｗ／2)… 2.0＜ｗ	主桁・主構	各支点及び各支間中央付近を測定。		10-16-3-4
						フランジ幅ｗ（m）腹板高ｈ（m）腹板間隔ｂ′（m）	±2…ｗ≦0.5 ±3… 0.5＜ｗ≦1.0 ±4… 1.0＜ｗ≦ 2.0 ±(3＋ｗ／2)… 2.0＜ｗ	床組など	構造別に、5部材につき1個抜き取った部材の中央付近を測定。		10-16-3-4
						フランジの直角度δ（㎜）	ｗ／200	主桁	各支点及び各支間中央付近を測定。		10-16-3-4
						圧縮材の曲がりδ（㎜）	ℓ／1,000	―	主要部材全数を測定。ℓ：部材長（㎜）		10-16-3-4